2025年第2四半期の半導体企業売上高トップはNVIDIA
半導体市場動向調査/コンサルティング会社の米Semiconductor Intelligence(SI)が2025年第2四半期の半導体企業売上高ランキングトップ20を発表した。
それによると、トップはNVIDIAだが同社は会計年度が異なるためガイダンスの値となるが前四半期比2.1%増の450億ドルとしている。2位は同11%増の199億ドルでSamsung Electronics、3位には同26%増と上位20社でもっとも高い成長率を達成し、159億ドルとしたSK hynixが入っており、第1四半期の5位から順位を2つ上げてきた。4位は第1四半期に3位に居たBroadcomで売上高は同0.1%減の149億ドル、5位は同じく第1四半期に4位に入っていたIntelが同1.5%増の129億ドルでつけている。
6位のMicron Technologyも同16%増の93億ドルと高い伸びを示し、第1四半期の7位から、前期6位だったQualcommを交わして順位を上げた。代わって7位に後退したQualcommは同5.0%減の90億ドルとしている。
日本勢トップはソニーの13位、トップ20に日本勢は3社がランクイン
8位から12位までの順位変動はなし。13位には日本勢トップとなるソニー(ソニーセミコンダクタソリューションズ)が同0.2%減の28億ドルでランクイン。このほか、日本勢としては16位に同1.2%減の24億ドルでキオクシアが、17位に同5.1%増の22億ドルでルネサス エレクトロニクスがそれぞれランクインしている。
DRAMサプライヤ大手3社ともに好調な数字となったほか、DRAM以外で2桁成長率を達成したのは14位のSTMicroelectronicsが10%増(28億ドル)、20位のMicrochip Technologyが11%増(11億ドル)の2社のみである。
半導体関税が懸念も2025年通期は全体としては2桁成長の期待
第3四半期についてのガイダンスを見ると、ガイダンス発表企業の多くが前四半期比でプラス成長を見込んでおり、そのうちMicron、STMicro、キオクシアが2桁成長を見込んでいる。一方、MediaTekは同10%減というマイナス成長の見通しを示している。
SIでは、米国のトランプ大統領による半導体関税についてはスマートフォン(スマホ)の輸入が劇的に減少している様子がうかがえるとする一方、中国のスマホ生産は堅調に推移しているなど半導体産業にとっての懸念材料ではあるものの、全体として見た場合には大きな影響は今のところ出ていないとの見通しを示しているほか、WSTSを含む市場調査会社各社の最新の2025年通年の予測もおおむね14~16%の成長というレンジで推移しているとしており、SIとしても5月時点の7%という成長率から13%まで上方修正したとしている。

