Micron Technologyは8月11日(米国時間)、2025会計年度第4四半期(6~8月期)の売上高見通しを従来予測の104億±3億ドルから107億ドル±3億ドルに、非GAAPベースの粗利益率を42.0%±1.0%から44.5%±0.5%にそれぞれ上方修正したことを発表した。
AIブームに乗ったHBMの堅調な需要に加え、特にDRAM製品の価格設定の改善(値上げ)が予測の修正要因であると説明している。
この値上げについて同社は、価格動向は全世界の市場で堅調であり成功であったとの見通しを示している。TrendForceの調査によると、DDR4市場は2025年下半期まで供給不足と価格の高騰が続くと予測されている。
DDR4の価格が高騰、2025年後半は供給ひっ迫懸念
TrendForceによると、DDR4市場は2025年後半も供給不足に伴う価格の高騰が続く見込みである。サーバ需要が堅調なため、PCおよびコンシューマ市場への供給が減少、PC OEM各社はDDR5の導入を加速せざるを得なくなっているという。
同社の調査によると、DRAMサプライヤとPC OEMの2025年第3四半期の最終的な契約価格は、DDR4の多くがサーバ向けに振り分けられPCからの需要を満たすことができないこともあり、7月には8GBのPC DDR4モジュールの価格が同容量のDDR5モジュールを上回る事態となったという。こうした状況から、多くのPC OEMがDDR4モデルの生産を縮小させ、DDR5モデルを増やす方向に舵を切っているため、DDR4モデルは段階的に縮小していく見通しであるとする。
一方の民生用電子機器分野では、DDR5への対応が不十分なためDDR4の高騰と供給不足に苦しむこととなっている。TrendForceによると、7月時点でコンシューマ向けDDR4契約価格は前四半期比60~85%以上の上昇率となっており、2025年第3四半期の契約価格も同85~90%増とする見通しを示している。
こうしたPC、民生向けDRAMの需給逼迫はモバイルDRAMの契約価格も押し上げる要因となっている。LPDDR4Xは多くのエントリーレベルのスマートフォン(スマホ)に使われているが、DRAM大手3社はともに2025年から2026年にかけてLPDDR4Xの生産削減ないし生産停止の計画を打ち出したこともあり、価格上昇に拍車をかけている。そのため、TrendForceは2025年第3四半期のLPDDR4X契約価格予測を同38~43%増に上方修正した。
LPDDR5Xについては、全体的なビット供給量は拡大しており、需給バランスの改善により、ミッドレンジからハイエンドのスマホのみならず、ノートPCやAIサーバにも採用されるようになっているが、LPDDR5Xの契約価格はほかのDRAM製品と比べて平均的に低く、製品ライン間の収益バランスを取ることを目指すサプライヤ各社は引き続き価格を引き上げると予想されており、TrendForceでも2025年第3四半期の契約価格を同10~15%増と予測している。

