DNPとUBEの合弁会社、半導体関連と環境分野の分析・解析機能とサービスを強化

大日本印刷(DNP)とUBEは3月24日、両社の合弁会社であるUBE科学分析センター(USAL)の取り組みとして、中長期的な市場拡大が見込まれる「半導体関連」ならびに「環境分野」における分析・解析の機能・サービスの強化を行うこと、ならびにUBEグループで培った素材分析・評価技術とDNPグループの加工技術という両社の強みの連動をさらに深め、素材開発から加工・製品化まで幅広い領域での課題解決を目指すことを目的に、2025年4月1日付で社名を「株式会社DNP科学分析センター」に変更することを発表した。

USALでは、これまでナノメートルスケールの構造解析に注力する形で、例えば燃料電池材料の微細構造がデバイスの性能に寄与することなどを解明するなどの成果をあげてきたという。今回の取り組みは、そうしたナノスケールのノウハウを半導体の微細化や3次元構造に応用することを目指したもので、新たにナノスケールでの観察に使用する断面試料作製(前処理)を高効率で行える装置の導入を実施。独自の分析・解析技術と掛け合わせて半導体デバイスの3次元構造の評価を行うことで、顧客の製品・技術開発の加速を支援することを目指すとする。