ギブリーは10月27日、大手企業に所属する新入社員研修担当者を中心に8月22日〜9月19日に実施した、「新入社員研修のデジタル（IT／DX）領域への対応に関する意識・実施調査」の結果を発表した。
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企業規模が大きくなればなるほど、DX推進の必要性が高まっている
同調査はデジタル人材の不足が問題視されるなか、企業が新入社員研修においてデジタル領域や生成AIにどの程度の対応を行っているかを明らかにするために実施したもの。
DX(デジタルトランスフォーメーション)推進の必要性をどのくらい感じるか尋ねると、「非常に感じる」「やや感じる」をあわせて87.1%が必要性を感じると回答。従業員規模別では500名以上の企業では57.3%が「非常に感じる」と回答し、組織の規模が大きくなるにつれて、DX推進の重要性が高まっていることが明らかになった。
また、DX推進の具体的な施策としては「業務生産性の効率化」や「DX推進人材の内製化」が、事業戦略や事業改革よりも注目度が高まっている。また、データ・AIを戦略的に活用する人材の育成のニーズが広がっていることも判明した。
デジタル領域への新たなスキルが求められるなか、新入社員研修ではカリキュラムが新領域に対応していないことが課題となっており、新入社員に求められる新たなスキルセットとして「ビジネスアーキテクト」領域や「戦略的なAI活用」の領域が高く期待されている。DX推進で最も注力されている取り組みは、中途人材の採用やリスキリングであった。
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研修内容は新たなデジタルスキルに対応できておらず、次年度以降に変更を検討する企業が増えており、研修カリキュラムの更新が求められている
