ビジネス人材の生存戦略とAI活用術（前編） - 生き残るための組織作り

米OpenAIが公開したChatGPTは、自然言語（日本語などわれわれが日常的に使う言語）で扱えるとあり、大きな驚きを与えるとともに瞬く間に私たちの日常生活に入り込んだ。TwitterなどのSNS（Social Networking Service）上では、人間が期待する回答を適切に得るためのプロンプト（命令文）に関する知見も共有されている。すでに自身や組織の業務効率化のためにChatGPTを役立てている人も多いだろう。

一方で、ChatGPTに代表される最新の生成AI（Artificial Intelligence：人工知能）技術が抱えるリスクや課題のために、あえてそれらのツールを遠ざける場面も少なくないようだ。中には"AIによって無くなる職業"のように、いたずらに恐怖感をあおるメディアも見られる。

これからのビジネスパーソン、そして事業組織はAIとどのように向き合い、付き合っていくべきなのだろうか。このテーマについて、事業戦略や組織開発を手掛けるEpoChを立ち上げ、その代表取締役社長を務める遠藤亮介氏が語ってくれた。同氏はこれまで、複数の外資系企業で組織開発や戦略人事領域を主導してきた。

EpoCh 代表取締役社長遠藤亮介氏

聞き手は、ビジネス（事業）サイドの人材からテクノロジーも理解できる「Biz×Tech」人材への成長を促す、テクノロジーブートキャンプ「Tech0（テックゼロ）」を運営する濱田隼斗氏。Tech0では非エンジニア人材が実際にプログラミング言語でコードを書きながら、チームでプロダクトを作り上げるまで伴走して支援する。実際にTech0からリリースされたサービスもあるという。濱田氏はMicrosoftでAIやML（Machine Learning：機械学習）のスペシャリストとしても活動している。