日本のAI活用は1年間で進展なし、開く米国との差を挽回するカギは「生成AI」

PwC Japanグループは6月15日、「2023年AI予測調査日本版～米国に離される日本のAI活用、挽回のカギは生成AI」をテーマにメディアセミナーを開催した。

AI予測調査は、米国のPwCが2018年に開始し、日本ではPwC Japanグループが2020年より毎年実施している、企業のAI活用状況と優先課題について探る調査。2023年3月に第4回目として実施された「2023年AI予測調査日本版」の結果が発表された。

PwCコンサルティング 上席執行役員 パートナーでありPwC Japanグループ データ＆アナリティクス兼AI Labリーダーの藤川琢哉氏、執行役員 パートナーでありデータ＆アナリティクスの三善心平氏が登壇した。

セミナーでは、経年および日米比較の結果を基に、日本のAI活用の現状、再び米国と差が開いた背景や理由に関する考察を説明するとともに、生成AI活用の検討など、日本企業がAIを最大限に活用しビジネスを変革するために2023年に取り組むべき優先課題やアクションなどについて、提言した。

本稿では、その一部始終を紹介する。

• 会見の様子。左から、PwC Japanグループ データ＆アナリティクス兼AI Labリーダーの藤川琢哉氏、執行役員 パートナー データ＆アナリティクスの三善心平氏