NEC 森田社長が語った、生成AIの活用戦略とDX・ITサービス事業の今後

NECは6月1日、同社の経営の方向性を発信することを目的に、複数のメディアを対象としたグループインタビューをオンラインで実施した。

インタビューには代表取締役 執行役員社長 兼 CEOの森田隆之氏が応じ、同社の生成AIの活用戦略やDX(デジタルトランスフォーメーション)関連事業の見通し、今後の事業体制などを語った。

生成AIを利用したビジネスユースのサービスを準備中

グループインタビューの冒頭では、昨今、ビジネス現場での活用について注目が集まるジェネレーティブAI(生成AI)に関する質問が挙がった。

2023年6月1日には、ライオンが自社開発した対話型生成AIをグループ社員5000人に向け公開したことを明らかにした。また、DellをはじめとしたさまざまなIT・システムベンダーが生成AIをはじめ、AIを自社の事業にどのように活用するのか、その戦略を発表している。

NECでは自社グループ社員を対象に2023年5月から社内専用のChatGPTの利用を開始した。同取り組みでは、専門家チームを設置して利用ルールを定めたうえで現在も検証を行う。併せて、自社開発した独自のAIも研究開発を継続しているという。

「AIはインターネットの登場に匹敵するくらい、社会のあらゆる領域に影響を及ぼすものと考える。当社は機械学習の難関国際学会の論文採択数がグローバルでTOP10に入るなど、AI領域のケイパビリティを有している。ビジネスユースで責任をもって生成AIを利用できるよう、さまざまな技術やサービスの準備を進めている。然るべきタイミングで発表を行いたいので、期待して欲しい」と森田氏は語った。

• NEC 代表取締役 執行役員社長 兼 CEO 森田隆之氏

AIのビジネスユースにあたっては、デジタルトラストの観点での条件をクリアしているかどうかが問われる。