ガートナージャパン（Gartner）は3月16日、オンプレミスに関する展望を発表した。多くの日本企業は、レガシーなオンプレミス環境の近代化を進める必要に迫られているという。

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近年、ハイパースケーラーと従来のオンプレミス・ベンダーとの競合が再燃しつつある。こうした中で従来型（Old）オンプレミス・テクノロジは衰退し、クラウド・ネイティブの要素を取り入れた新しい（New）オンプレミスのテクノロジへのトランスフォーメーションが進み、結果としてユーザー企業はオンプレミスの在り方を変えざるを得なくなるとGartnerはみている。

ITリーダーはNewオンプレミスへの理解を深め、備えを強化し、自社システムの将来を考察するとともに、スキルやマインドセット、新しいスタイルを身に付ける必要があり、オンプレミスかクラウドかではなく、Oldオンプレミス＋Oldクラウドか、Newオンプレミス＋Newクラウドかの議論が重要になってきているという。

また、2022年に富士通がメインフレームからの撤退を発表した影響で、レガシー・マイグレーションが再びユーザーの関心を集め、IBM、NECを除くメインフレーム・ベンダーは基本的に撤退の方向で、ユーザーは何らかのマイグレーション計画を立案せざるを得ない状況にあると同社はいう。

一方で、メインフレームからオープン環境へのマイグレーションの提案を依頼したものの、想定していた金額よりも遥かに高い見積もりを提示され、マイグレーションを躊躇している多くのユーザー企業が見られるという。

メインフレームのユーザー減少に伴い、ベンダーから保守料金を大幅に値上げされ、途方に暮れるユーザーが今後さらに増えるとGartnerは予想した。メインフレーム・マイグレーションに関しては、コスト最適化への配慮と戦略的投資の考え方を提案に含めるようベンダーやシステム・インテグレーターに要請することが重要だと同社はみている。

マイグレーションにおいては、完璧なコピーを作ろうとするのではなく、まず業務システムを「松竹梅」の区分による棚卸し、仕分けを行い、使っていない業務システムを洗い出し、思い切って捨てることが最も効果的だとし、今の要件に過剰に拘らず、クラウドなどにあるものを割り切って使うことも、マイグレーション戦略の重要な指針になると同社は指摘する。