日立製作所(日立)は4月13日、製造業向けに、業務遂行に必要な一連の情報を適切なタイミングでユーザーに自動提供する情報一元管理プラットフォーム「WIGARES(ウィガレス)」の販売を開始すると発表した。

同プラットフォームは、 「構造化ID」「関係リンク」「自己学習」の3つのコア技術により業務ノウハウのデジタル化を実現するという。

  • 「WIGARES」の概念図

設備管理システム、予兆検知システム、ファイルサーバなどの業務オペレーションで取り扱うシステムが持つ各データに「構造化ID」と呼ばれる識別子を付与することにより、データの意味合いを定義する。

この「構造化ID」を業務シーンに結び付けて定義する「関係リンク」により、業務ノウハウをデジタル化することが可能になる。「構造化ID」と「関係リンク」が定義されていることにより、ユーザーは「業務Xを行うためには業務情報A・B・Cが必要で、A→B→Cの順番でデータを参照し業務を遂行する必要がある」といった通知とそれらのデータを「WIGARES」から自動で取得できるとのこと。

また、「関係リンク」が登録されていない事象に対して業務を行う場合は、「WIGARES」上の検索機能を使い、「構造化ID」が付与されている任意のデータを検索することが可能。加えて、「自己学習」機能により、検索結果から自動で「関係リンク」を定義できるため、次に同一業務を行う際には、検索することなく必要な情報を参照することができる。

日立は2021年12月から、国内の大手製造業において「WIGARES」の実証実験を実施。その結果、設備トラブル発生の兆候を捉えた際に、処置判断に必要となるマニュアル、設計図書、保守情報などのデータをシステムから自動で取得し、それらデータの参照手順とともにユーザーへプッシュ通知するといった実用性を確認したという。

今後同社は、「WIGARES」を同社のIoT基盤「Lumada」のソリューションとして国内の製造業に幅広く提供するとともに、クラウド対応や異常発生時の自動運転制御などの機能を拡充していく考えだ。