日本半導体製造装置協会(SEAJ)は7月1日、2021~2023年度における半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置の需要動向に関する2021年年央予測を発表した。
同協会の半導体調査統計専門委員会およびFPD調査統計専門委員会による需要予測とSEAJ理事・監事会社20社による市場規模動向調査結果を総合的に議論・判断し、SEAJの総意としてまとめた結果であるという。
好調が続く半導体市場
世界半導体市場統計(WSTS)が2021年6月に発表した市場予測によると、2021年の半導体市場は前年比19.7%増と高い成長率が見込まれており、2022年も同8.8%増と成長が続くことが期待されている。中でもメモリは2021年に同31.7%増、2022年も同17.4%増と高い成長が続くことが予想されており、こうした需要の増加に併せて設備投資も積極的に続くことが期待されるため、2021年度は、ロジック・ファウンドリの積極的な投資に加えて、メモリ全般でも高水準な投資が実施されている。
そのため、2021年の日本製半導体製造装置販売額も前年度比22.5%増の2兆9200億円と予測。2022年もロジック・ファウンドリを中心に投資水準が維持されると予想され同5.1%増の3兆700億円。2023年度も同4.9%増の3兆2200億円と予測している。
日本地域の2021年度市場は、大手メモリメーカーの復調により同23.6%増の9900億円と予測されているほか、2022年もイメージセンサメーカーの投資拡大もあり、同13.1%増の1兆1200億円。2023年度も同5.4%増の1兆1800億円と予測している。
微増が続くFPD製造装置市場
FPD関連の設備投資については、2021年度はG6 OLED、G10.5 LCDの投資が一巡する結果、日本製FPD製造装置販売高は同1.3%増の4700億円と予測。2022年度は新しいパネル製造技術の量産普及が見込まれ同2.1%増の4800億円。2023年度も新技術登場による投資の顕在化を期待し同4.2%増の5000億円と予測している。
なお、新技術が量産適用されるタイミングでは、歴史的に日本製FPD製造装置のプレゼンスが高まる傾向にあり、市場の拡大にSEAJは期待しているという。