市場調査会社である英IHS Markitは6月26日(米国時間)、2018年第1四半期の半導体市場は前四半期比3.4%減の1158億ドルとの調査結果を発表した。
原因としては、ワイヤレス通信(おもにスマートフォン)市場が販売不振に陥っているほか、季節的な閑散期にあたるためとしている。ただし、メモリ分野は、エンタープライズ向けおよびストレージ向けに需要が増したため、同1.7%増の397億ドルとプラス成長となった。中でもサーバ向けDRAMが高い需要で市場を牽引したDRAMは、販売価格の上昇ならびに出荷額の増加を果たした。一方、NANDは価格が落ち着きを見せたことから、前四半期比で若干のマイナス成長となった。とはいえ、エンタープライズならびにクライアントの双方の市場におけるSSD需要は高まっており、市場規模としては依然として大きいままである。
同四半期の売上高トップ10を見ると、大別してメモリメーカーがプラス成長、プロセッサメーカーがマイナス成長といった明暗が分かれた形となった。そのため、トップ10社の中でもっとも成長したのはMicron Technologyで同9.8%、一方のマイナスの成長率がもっとも高かったのはQualcommで同マイナス13.6%という結果となった。
2018年第1四半期の日本企業の状況
今回のIHS Markitの発表では、トップ10の8位に入った東芝の情報しか含まれていなかったが、同社に確認したところ、日本に本社を構える半導体企業の2018年第1四半期売上高ランキング・トップ10は以下のようになった。
- 東芝
- ルネサス エレクトロニクス
- ソニーセミコンダクタソリューションズ
- ローム
- 日亜化学工業
- 三菱電機
- サンケン電気
- ソシオネクスト
- パナソニック
- 富士電機
このうち、四半期の売上高が10億ドルを超えたのは、東芝、ルネサス、ソニーの3社で、そのうち、停滞気味のスマートフォン向けCMOSセンサが主力製品であるソニーの売上高が、前年同期比、前四半期比ともに2桁のマイナス成長となったのが注目される。また、国内トップ10社中、前年同期比でマイナス成長を記録したのはソニーだけである。