国際半導体製造装置材料協会(SEMI)は1月29日(米国時間)、半導体業界の人材獲得問題を乗り越えるための緊急な行動要請を発信したことを明らかにした。

現在、SEMI会員は2000社を超すが、各社に対し、SEMIのプレジデント兼CEO Ajit Manocha氏の名前で、ともに行動し、人材を引き付け、業界の成長を活性化するために欠かせない労働力を開発することの重要性を呼びかける手紙を送付したという。

半導体業界は2017年、デバイスの売り上げが前年比22%増と高い伸びを示し、市場規模も4500億ドルに迫る勢いとなっている。また、それに引っ張られるように半導体製造装置もどう36%増、材料も併せた市場は1040億ドルを超す規模となっている。2018年も半導体市場の成長率が同7%増、半導体製造装置市場も同11%増と成長が続く見通しで、新たな人材の獲得が、こうした旺盛な成長を持続させるための鍵になるとSEMIでは指摘している。

なお、こうした好況を背景に、「才能ある人材を獲得することは、すでに危機的状況を迎えています。シリコンバレーだけでも、SEMI会員企業は何千人規模もの人材不足を抱えています。世界的な不足は1万人以上になるでしょう。志願者を引き付け、人材を世界的に開発することは、イノベーションと成長を持続するために不可欠です。早急に協力した行動を起こさなければ、業界の成長を自ら限定してしまうことになるでしょう」とManocha氏はコメントを出している。SEMIとしても、地域性やダイバーシティ、必要な技能などを網羅した、さまざまな人材を引き付け獲得するための包括的なロードマップを開発したとしており、同氏名義の会員企業に向けた手紙についてSEMIでは、全世界にわたるSEMI会員へ人材の供給が途絶えることのないようにするため、共有の人材開発ロードマップを支持することを求めるものだと説明している。