ゲッティ イメージズが2月に発表したAPIプラットフォーム「Connect」は、同社がWebサイトで提供している機能やコンテンツを、契約者が運営するオンラインサービス上で直接利用可能にするサービス。このたび同社では、Connectによって実現するオンラインサービスや利用することで得られるメリット、海外での導入事例などの紹介をした。

ゲッティ イメージズが保有する資産が利用できる

1995年に設立された同社は現在、「ゲッティ イメージズ」、「iStockphoto」、「Thinkstock」、「Photos.com」といったブランドを通じて、クリエイティブ・コンテンツおよびエディトリアル・コンテンツ(「Thinkstock」、「Photos.com」はクリエイティブ・コンテンツのみ提供)のライセンス供与を行っており、世界25カ所にオフィスを所有、約100カ国で事業を展開し、140万社と取引を行っている。提供されるコンテンツのソースは静止画8000万点、動画5万時間、音楽10万局以上を保有する。

日本においては、2002年にゲッティ イメージズのWebサイトが日本語化され、そこから本格的なビジネスを開始した。当初は報道系のイメージ素材に関しては、イメージパートナーであるAFP通信から提供される素材を扱っていたが、現在は自社でも報道系写真を扱う他、朝日新聞や産経新聞のコンテンツも扱うようになり、日本発のコンテンツを増やすことにも力を注いでいる。

このように、同社は世界各国から集めた膨大な数のコンテンツを所有しているが、利用者は同社が運営するWebサイトにアクセスし、その膨大な数のコンテンツから目的に即したコンテンツの検索や選択、ダウンロード、場合によっては加工なども行う必要がある。この従来のワークフローを簡略化するだけではなく、より効果的に同社のコンテンツを利用できるようにするプラットフォームが「Connect」だ。

同社によると、現在のデジタルの世界ではメディア関係会社が、より多くのコンテンツを、より多くのプラットフォームに対し、より短い間で展開しなければならない状況になっている。また、高画質化した様々なデバイスの普及により、メディア関係以外の企業でも、より豊富なイメージを活用したデジタルエクスペリエンスを提供する必要性に迫られているとのこと。

そこで同社は、従来から提供しているイメージ素材だけではなく、メタデータや検索技術、ライツマネージメンツといったものを、APIプラットフォームのConnectによって提供できるようにしたという。

Connectの導入事例と戦略

例えば、DSP(デマンドサイドプラットフォーム)の「Optimal」は、Connectによってゲッティ イメージズのコンテンツやメタデータなどを活用し、大手顧客の「ウォルトディズニー」やソーシャルゲーム会社「ジンガ」、「Facebook」等の広告展開を行っている。こうした広告展開で重要とされているのは、人々がクリックするのか、コンバージョンが成立するのかに影響を与える、イメージの品質そのものだという。

ディズニー・インタラクティブ・メディア・グループ(DIMG)では、所有するビデオゲームのイメージを自らが所有するライブラリからアップロードしてたが、OptimalがA/Bテスト(複数パターンの素材を入れ変えたWebサイトや広告などを並列で公開・配信し、利用者の反応を調べるテスト)を行った結果、DIMGが所有するストックイメージと比較して、ゲッティ イメージズのイメージを使用した広告のパフォーマンスが200%上回っていたとのこと。

Optimalが開発したFacebookと連携できるソフトウェアにも、Connectが利用できる仕組みが組み込まれており、ゲッティ イメージズから提供される110万点のイメージ素材が利用できるようになっている。

「Optimal」の画面キャプチャ

また、AOL所有の「ハフィントンポスト」や、米スポーツ専門サイト「ブリーチャーレポート」、メディア配信会社「デマンドメディア」では、記事に添えるイメージをConnectによって挿入する仕組みを取り入れている。これにより、ライターがイメージを自分で用意したり、ゲッティ イメージズのライブラリから探して挿入する手間を省くことができる。

Connectでは、こうしたワークフローの簡略化だけではなく、最新のイメージを活用しながら包括的なライブラリを利用したいというニーズに応え、それに対しての検索技術開発やホスティングなども、まとめて提供する環境が整っている。既存のやり方では、Webサイトや広告に使われるイメージは制作時に選択され、そのパーフォーマンスは掲載してみなければ分からない状況にあった。しかし、ConnectはリアルタイムでCTRが確認でき、使用したイメージの反応が良くないのであれば、簡単に差し替えることも可能となっている。

具体的な市場として特に期待しているのは、広告プラットフォーム、Webサイト開発プラットフォーム、モバイルアプリケーション開発プラットフォーム、プリントオンデマンド、メディアWebサイトおよびコンテンツマネジメントシステム、ソーシャルメディアマネジメントシステムとのこと。

日本においても様々な会社とConnectの導入に関して話し合っている最中であり、今までにないサービスの展開を検討している規模があまり大きくない会社や、ITに強いベンチャー企業、携帯ゲームの会社などのレスポンスが良いという。