電通は、消費者情報トレンドボックスにおいて、広告景気年表の2006年データを発表した。「日本の広告費」の補足として企画された広告景気年表は、広告と媒体の動向をはじめとする様々な事象を毎年記録する、同社オリジナルの年表だ。

では早速、同社がまとめた2006年のデータを見ていこう。

経済概況

2006年の日本経済は、実質経済成長率は2.2%のプラス。堅調な輸出や旺盛な設備投資、底堅い個人消費を背景に、景気回復基調を維持したためとされる。また、11月には景気拡大期間がいざなぎ景気を追い抜いて戦後最長を更新するなど、企業収益は5年連続で増収増益となった。

一方、円は年間を通して停滞。株価の変動は横ばいだったが、年末には1万7,000円台を回復した。

日本の広告費(電通調査)

総広告費は、景気回復を背景に3年連続の増加となった。マス4媒体広告費はいずれも減少したが、インターネットは急激な増加がみられると同時に、モバイルへの大幅投資が期待される。

億円対前年比(%)
総広告費59954(100.6)
新聞9986(96.2)
雑誌3887(98.5)
ラジオ1744(98.1)
テレビ20161(98.8)
SP20002(100.9)
衛星メディア544(111.7)
インターネット3630(129.3)