艦隊を指揮する軍艦・旗艦と指揮所(11)指揮所あれこれ、宇宙やサイバーも

これまで、「海軍の旗艦」「陸軍の指揮所」「航空作戦の指揮所」と、ドメイン(領域)別に話を展開してきた。しかし現実には、これらの領域はそれぞれ別個に存在しているわけではなくて、互いに関連している。また、ドメインそのものが陸海空以外の分野にも広がってきた。そこで締めくくりとして、流行り言葉のマルチドメインに関わる話を取り上げてみたい。

統合作戦の指揮

陸軍が地上で、海軍が洋上(海の中と空の上も含む)、空軍が空中で、それぞれ別個に戦闘任務を遂行するのであれば、指揮所も別個に設置・運用すれば済む。しかし実際には、これらの作戦は相互に連関している。地上軍の交戦を空から友軍機が支援することもあるし、空から飛来する脅威を陸軍の地対空ミサイルが迎え撃つこともある。

それを比較的、狭い範囲で具現化するのが水陸両用戦。だから、水陸両用戦を指揮する機能を備えた揚陸艦、あるいはその機能に特化した揚陸指揮艦(指揮統制艦)は、陸・海・空のすべてについて、最新の状況を得て、指揮するための機能を備えていなければならない。

ところが実際には、特定の地点を対象とする水陸両用戦だけでなく、もっと広いレベル、場合によっては国家のレベルで、同じように陸・海・空にまたがる統合的な指揮を行わなければならなくなった。そもそも、データリンクの能力が向上して陸・海・空にまたがる一元的なネットワークを構築できるようになれば、指揮所もそれに見合ったものが必要になる。

基本的な考え方は、これまで述べてきたものと変わらない。彼我のユニット(部隊や艦艇や航空機など)の位置情報を入手・更新・表示する機能や、それを受けて行う意思決定を支援する機能、指令を個々のユニットに伝達する機能、といったものが必要になる。当然、状況表示用のディスプレイや、情報処理用のコンピュータ、通信機器、といったものが並ぶことになる。

ただし、カバーすべき領域が増えるから、情報をどのように見せるか、指揮系統との整合をどのようにとるか、といったあたりが課題になるのではないか。

米軍式に、作戦全体を指揮する指揮官は1人だけとして、その指揮官が全体状況を見ながら意思決定して命令を出す形なのか。それとも、陸海空軍の指揮官がひとつところに同居して、互いに調整しながら個別に意思決定して命令を出す形なのか。後者はあまり望ましい形と思えないが、そういう形をとる国が出てくる可能性もある。指揮系統の形態が違えば、指揮に使用するシステムの構成や運用方法にも違いが出てくるだろう。

宇宙の指揮所

以前に「指揮所の見た目が地球防衛軍みたいになってきた」という話を書いた。ところが最近では本当に、宇宙空間を対象とする指揮所も必要になっている。

ただしいうまでもなく、どこか別の星から地球に向けて遊星爆弾が飛んでくる、なんていう状況ではない。目下のところ、宇宙がらみで問題になっているのは、主として衛星とスペースデブリであり、それらの動向を把握する、いわゆるSSA(Space Situation Awareness)である。

これもまた、指揮所の見た目が他と比べてそんなに変わったものになることはなく、画面に表示される内容が違う、という話になると思われる。ただし、SSAに使用するセンサーには「多国間の連携」という特徴がある。SSAの分野では、1カ所で地球の周囲すべてをカバーできるセンサーがなく、世界各地に分散配備されたセンサーを使うからだ。

すると、日本あるいはアメリカにあるSSAのための指揮所でも、自国だけでなく、連携している他国のセンサーが持つデータが流れ込んでくることになる。逆に、日本から他国にデータを渡す場面が出てきても不思議はない。つまり、多国間の情報共有を実現すためのシステムと、その際の神経線となる通信回線が必要になる。

• SSAのための多国間連携の様子。JAXAのSSAシステムはレーダ（上齋原スペースガードセンター）、光学望遠鏡（美星スペースガードセンター）、解析システム（JAXA・筑波宇宙センター）で構成されている　資料：内閣府

サイバー分野の指揮所

状況認識が問題になるのは、サイバー空間においても同様だ。ただし、陸・海・空・宇宙の場合には、それぞれの空間に物理的に存在する「モノ」が主な状況認識の対象になるが、サイバー空間は様相を異にする。こちらは、「何を対象として、どのような攻撃が、どれぐらいの規模・時系列で生じているか」という情報が重要になる。

そして、軍のサイバー戦部隊であれば、防護の対象は主として軍、あるいはその他の政府機関が使用している情報システムということになる。個々のシステムごとに保護・状況監視用のソフトウェアを走らせて、そこで得られたデータをレポートしてひとつところに集約する、そんな形になると想像される。

ただ、大量のデータが集まってきて、しかもそれに対して即座に対応しなければならないのがこの分野。すると、攻撃の傾向をつかんだり、対応策をリコメンドしたりする場面で、今後、人工知能(AI：Artificial Intelligence)や機械学習(ML：Machine Learning)を活用するような話になるかもしれない。

災害派遣の指揮所

戦闘任務ではないが、軍事組織が行う任務の一つであることに違いはない。そして、災害派遣やその他の人道支援任務(業界用語でいうところのHADR : Humanitarian Assistance and Disaster Response)が戦闘任務と大きく異なるところは、軍人だけでなく、政府・自治体、警察、消防といった民間組織も関わってくるところ。物流・流通・土木などの分野で、民間企業の関わりも生じる。

そして、扱う情報の種類も多種多様になる。コンピュータ化された指揮管制システムを用意する方がいいのか、それとも昔ながらに紙の地図を使う方がいいのか。そんなところから考えていかなければならない。

また、軍の関係者だけが出入りできる場所に指揮所を設けたのでは民間サイドが困ってしまうから、場所をどこにするかという問題もできる。海上自衛隊のヘリコプター護衛艦は、戦闘指揮所とは別に「多目的区画」を用意しているが、これは災害派遣などの場面で使用することも想定したもの。

• ヘリコプター護衛艦「かが」。この艦も含めた4隻のヘリコプター護衛艦には、戦闘情報センター(CIC : Combat Information Center)や旗艦用司令部作戦室(FIC : Flag Information Center)に加えて、多目的区画の用意がある

民間の組織や民間人が関わってくれば、通信回線にも違いが生じる。例えば、民間用の移動体通信回線と接続できる手段が必要になるだろう。もしも、指揮所を洋上の艦内に設けることになれば、基地局からの電波が充分に届かないかもしれない。すると、艦の外側に送受信用のアンテナを立てて、そこから艦内に中継するためのリピータを設置する、なんていう仕掛けが必要になるし、実際、そういう事例もある。