JPEGが「無料」になったいきさつ

スマートフォンが普及し、オフィスにもPC設置が標準となった現代、「JPEG」に触れたことがないという人はまずいないのではないだろうか。この媒体に掲載している写真やイラストも「JPEG」形式で保存されている。

だが、あまりにも生活に浸透しすぎていて、「JPEG」そのものについて意識する機会はあまり無かったのではないだろうか。

そこで今回は、JPEGを作った団体に所属し、画像処理の研究を行っている拓殖大学の渡邊修准教授に、「世界一身近な画像圧縮技術」と言って差し支えない地位を確立した「JPEG」について、誕生の経緯から普及の流れ、そしてこれからリリース予定の次世代規格までお話を伺った。

拓殖大学　電子システム工学科　渡邊 修　准教授


ISO/IEC JTC 1/SC 29/WG 1 (JPEG) メンバー。画像処理、特に画像圧縮とその応用に関する研究が専門

――JPEGという団体にはどんな人たちが参加しているんですか？

大学・研究所はもちろん、カメラメーカーや周辺機器のメーカーの方など、さまざまな組織からエキスパートが集まります。標準を決めるとなると、そこに盛り込む技術を募集するので、関連製品を作って利益を上げようとしている企業の方々がメンバーに入るんです。

企業の目線で言えば、自社が得意なノウハウのある技術が標準規格に盛り込まれ、それが世に出れば、いいものを安く、かつ比較的短期間く作れます。そのため、「自分たちの方式を採用してもらう」という戦いがあるんです。

こうした流れで作られるので、標準規格が発行された段階で、関係企業からはすぐに対応製品が発売可能になるんです。策定途中からプロトタイプを作り始めて、標準規格の発行時には製品の発表、といった感じです。

――JPEGは多くのカメラで採用される画像フォーマットとして定着していて、広く「写真の形式」と思われているところがあると考えていたのですが、当初は画像通信のための規格だったんですね。

はい。実は、規格化が終了した後しばらくは大きな市場が得られず苦戦していたらしいのですが、デジカメの登場で一気にデフォルトとまで言える方式の地位を得ました。JPEGがあったからこそ、デジカメがコンシューマー製品として普及したと言えるかもしれません。

――使う側からすれば無料で使えるので意識にも上りにくいですが、関連製品の開発にかかわる企業からすれば、直接的な利益にかかわる重要なものですね。

市場での製品販売もそうなのですが、開発費の面でも企業には利益があります。自社開発すると当然開発費がかかりますが、ISO団体が決めてくれればその分のお金はかからないので。

――実際にフォーマットを定めていった流れを教えていただけますか？

企業が「こういう技術を作ろうと思っているから、何か提案があれば」と募集をかけて、ほかの参加者から方法の提案が寄せられ、皆でさまざまな角度から提案を評価して、採用するものを決定していきます。

――かなり横断的な組織なんですね。

A社の技術の性能表をA社自身が出してもあまり信用されないので、それをB社、C大学など複数の組織がクロスで検討して、評価していくんです。国際標準規格は大体こうやって決まっていきます。

――JPEGには何らかの方法で策定団体や関係企業に収益が入るのでしょうか?

JPEGの兄弟のようなMPEGという動画の規格があるのですが、参加している企業の特許が入ると、その企業に規格の利用料が払い込まれます。ビデオやブルーレイなどの再生機器には規格の利用料が1台ごとにかかって、それが製品代に含まれています。利用料を集めて各企業に再分配する組織(ライセンスプール)があるんです。そのため、MPEGは参加して決定することで利益があがるという方針なんです。

一方、JPEGは基本方式を使うことに関しては無料(ロイヤリティーフリー)です。無料であることによって広まり、対応する機器の台数が増える、すなわち市場が拡大することによって、自分たちの製品が売れるという考え方なんです。デジカメでの成功例がまさにそうですね。もしJPEGが有料であったなら、また違った結果になったかもしれません。

――フリーウェアとシェアウェアのような考え方でしょうか。

そうです。基本的に特許使用料をとらないという方針なのですが、過去にサブマリン特許による問題はありました。複数の大企業が訴えられて、とある企業が多額の賠償金を払ったというものですね。画像フォーマットの特許使用料というとGIFのエピソードはよく知られているかと思いますが、あれは特許使用料の徴収について、特許を持つ企業が明言していました。

JPEGの場合は、この形式が広まった後に訴えを起こされた形です。倒産した会社などから特許を買い取って、それを使って賠償金や利用料をとれないかと画策する会社に目をつけられてしまったんです。なまじ規格が広まっていたので、多くの大企業が標的になってしまいました。

次回は、JPEGの次世代規格として開発されたJPEG 2000について、策定経緯と「Webで使われていない理由」をお話いただきます。