東京科学大学(科学大)と聖路加国際病院の両者は10月29日、約6万人分の健康診断データを用いた、飲酒習慣の変化が血圧に与える影響についての大規模な縦断的解析を実施した結果、これまで科学的根拠の少なかった女性も含め、普段の飲酒が少量の人であっても禁酒により血圧が低下し、逆に飲酒を開始すると血圧が上昇することを確認したと共同で発表した。

同成果は、科学大大学院 医歯学総合研究科 公衆衛生学分野の鈴木隆宏大学院生(聖路加国際病院 循環器内科 医師兼任)、同・藤原武男教授、聖路加国際病院 循環器内科の青木二郎医師、ブリガムアンドウィメンズ病院・ハーバード大学 医学部/杏林大学 医学部の福井翔医師、国立感染症研究所の米岡大輔博士らの国際共同研究チームによるもの。詳細は、米国心臓病学会が刊行する心臓血管医学を扱う学術誌「Journal of the American College of Cardiology」に掲載された。

性別や酒の種類による差は認められず

高血圧は、心筋梗塞や脳卒中など、心血管疾患の主要な危険因子として知られる。血圧を降下させるには、飲酒習慣がある場合、飲酒を制限するのが有効だ。たとえば、米国の最新ガイドライン(2025年ACC/AHA高血圧ガイドライン)でも、高血圧の非薬物療法として、アルコール摂取の中止、あるいは女性は1日1杯以下、男性は2杯以下に制限することが推奨されている。なおこの「女性は1日1杯以下、男性は2杯以下」は、1日あたり純アルコール10～20g程度以下の「少量から中等量」を指すもの。具体的に飲酒1杯は、純アルコール10gを含む飲酒量の単位であり、一般的に、ビール250mL、ワイン104mL(グラス約0.9杯)、日本酒84mL、焼酎50mL、ウイスキー31mL(ショット1杯)に相当する。

しかし、飲酒の中止や制限といった非薬物療法は、主に多量飲酒者を対象とした研究に基づくため、少量から中等量の飲酒の変化、特に断酒が血圧に与える影響については十分に解明されていなかった。さらに、これまでの研究では女性の参加者が極端に少なく、女性における飲酒と血圧の関連に関する科学的根拠が不足していたとする。

そこで研究チームは今回、聖路加国際病院附属クリニック予防医療センターにおける約5万9000人の健診データを縦断的に分析し、飲酒量の変化が血圧に与える影響を男女別に調査したという。

縦断的解析とは、同一の対象者を長期間追跡し、時間経過による変化を観察する研究手法である。今回の研究では、中央値1年間の間隔で繰り返し測定が行われた。そして分析の結果、断酒および飲酒開始と血圧変化の関連性が確認されたのに対し、アルコールの種類による差は認められないことが明らかにされた。

まず“断酒および飲酒開始と血圧変化の関連性”については、日常的に飲酒していた人が飲酒量を減らすと、用量依存性に血圧が有意に低下することが確認された。具体的には、1日あたり1～2単位(純アルコール10～20g)の飲酒をしていた女性が完全に断酒した場合、収縮期血圧は0.78mmHg、拡張期血圧は1.14mmHg低下した。同様に、男性では収縮期血圧が1.03mmHg、拡張期血圧が1.62mmHg低下し、男女共に断酒による明確な血圧降下作用が確認された。一方でこれまで飲酒習慣がなかった人が新たに飲酒を開始すると、飲酒量に比例して血圧が有意に上昇する傾向が認められたといい、この傾向も男女共に一貫していることが明らかにされた。

  • 飲酒の中止・開始後の血圧の用量依存的変化

    飲酒の中止・開始後の血圧の用量依存的変化(出所:科学大プレスリリースPDF)

次に“アルコールの種類による差は認められない”という点については、ビール、ワイン、日本酒、焼酎、ウイスキーなど、アルコールの種類に関わらず、摂取した純アルコール量に応じた血圧の変動が確認された。この結果から、エタノールそのものが血圧を変動させる要因である可能性が示唆された。

以上の成果は、高血圧の予防・管理において、性別やアルコールの種類を問わず、断酒が極めて有効な手段であることを裏付ける強力な科学的根拠となるとのこと。また、現行の飲酒ガイドラインの多くでは、男女で推奨量が異なり、少量の飲酒が許容されている中で、今回の研究により、性別を問わず少量の飲酒でも血圧に影響を及ぼす可能性も示された。この結果は、今後のガイドライン策定に関する議論に重要な示唆を与えることが考えられるとする。

なお今回の研究は、飲酒習慣と血圧の関連を解明する重要な知見を提供したものの、観察研究であるため、直接的な因果関係の断定にはさらなる検証が必要だという。今後は、飲酒量の変化、特に少量の変化が心筋梗塞や脳卒中などの心血管疾患の長期的な発症リスクに与える影響について、研究を進めていく必要があるとしており、研究チームはこれにより、さらに包括的で実効性のある健康管理戦略の構築に貢献することを目指すとしている。