富士キメラ総研が発行した「2025 先端/注目半導体関連市場の現状と将来展望 市場編」によると、先端半導体デバイス14品目の市場規模は2024年が前年比35.1％増の82兆6556億円となる見込みのほか、2030年には2023年比3.2倍の194兆4037億円まで拡大することが予測されるという。

同社が先端半導体デバイスと位置付けているのは「サーバー向けCPU」、「PC向けCPU」、「GPU」、「AIアクセラレーター」、「ネットワークスイッチチップ」、「モバイル機器向けSoC」、「SSDコントローラー」、「DDIC」、「マイコン」、「DRAM(HBMは数量のみ算出)」、「NAND」、「IGBT」、「パワーMOSFET」、「イメージセンサー」の14品目で、2024年は、市場の6割強を占めるロジックや3割弱を占めるメモリーが、AIやデータセンター需要の増加を背景に好調で、ロジックの中でもサーバー向けCPUやSSDコントローラーが伸びているほか、生成AIブームを追い風にAIアクセラレーターが伸長。加えて、スマートフォン市場の回復もありイメージセンサーも好調となったことが成長の要因としている。また、今後については、2027年ごろに学習用AIサーバーへの投資ブームが一時的に収束することが予想され、併せてロジックの伸びの鈍化が懸念されるが、規模の大きいサーバー向けCPUやAIアクセラレーターの需要は増加が続くとみられるとするほか、AI活用に伴う容量の拡大ニーズによってメモリー市場も引き続き成長が続くと予想されるため、2030年には2023年比で3.2倍まで市場が拡大すると予想されるとしている。

その2024年の半導体市場をけん引したAIアクセラレーターは主にAIサーバーで活用されることが多く、推論用AIサーバーで2基、学習用AIサーバーで8基搭載されるケースが多いという。2024年は2023年からの生成AIブームにけん引される形で市場拡大が続いた結果、市場規模は4兆8556億円へと成長が見込まれるほか、2030年には引き続き処理性能の向上に向けた搭載数の増加が続くほか、光通信やCo-Packaged Optics採用製品なども登場して、より高速な処理などの需要の高まりもあるため、2023年比12.1倍増の25兆3132億円まで成長することが予測されるとする。

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