三菱重工サーマルシステムズは、愛三工業の安城新工場(仮称)において、中部地方で初の社会実装となる大規模帯水層蓄熱システムを受注したと11月25日に発表。関西地区以外で初めて、三菱重工サーマルシステムズが帯水層蓄熱システムを社会実装したもので、国内での導入実績は実証試験と社会実装を合わせて5カ所目となる。

  • 帯水層蓄熱システムイメージ図

  • 愛三工業による安城新工場(仮称)の完成イメージ

今回受注したシステムに採用されたヒートポンプ型ターボ冷凍機「ETI-Z25.HP」は、1台あたりの冷房能力が234冷凍トン(823kW、1冷凍トン＝約3.516kW)で、冷水と温水の供給が可能。冷媒には地球温暖化係数(GWP)が1と、環境負荷がきわめて低い「HFO-1233zd(E)」を使っている。同工場の空調用に使われ、2025年冬期に稼働を開始する予定。

従来方式の空調システムと比べて、高効率ターボ冷凍機の採用に加え自動で最適な運転モードを切り替えるなどの制御技術導入により、年間約50％のCO2排出量削減を見込む(同規模のガス吸収温水機との比較)。三菱重工サーマルシステムズでは「ヒートポンプ型ターボ冷凍機を含む(同社の)帯水層蓄熱システムの省エネ性や最適制御技術、運用実績が評価され、同工場の施工を担う大林組を通じて受注したもの」としている。

帯水層蓄熱システムは、地中深くの帯水層に蓄えられた砂利や地下水を巨大な蓄熱槽に見立て、季節をまたいだ熱の循環利用を可能とすることでエネルギーの有効活用をめざす仕組み。冬期暖房時の冷排熱は夏期の冷房に、夏期冷房時の温排熱は冬期の暖房に利用できるという。

愛三工業の安城新工場(仮称)は「ものづくり変革への挑戦」を掲げ、物流を含め24時間止まらない全自動ラインの構築・運用や、作業者とロボットが一緒に働く協働ロボットを活用した高効率な生産活動、デジタルデータやIoTを駆使した品質保証などに挑戦。カーボンニュートラルをめざしたエネルギー循環の取り組みにおいて、三菱重工サーマルシステムズは「最適制御を用いた帯水層蓄熱システムによる自然エネルギーの活用」という側面から貢献するとしている。