2024年度の日本製半導体・FPD製造装置の販売高は前年度比2桁成長へ、SEAJ予測

日本半導体製造装置協会(SEAJ)は1月18日、2023〜2025年度の日本製装置およびFPD製造装置の販売高予測(2024年1月版)を発表した。

日本製半導体製造装置の販売高は2024年度に前年度比27％増の予測

それによると2023年度の日本製半導体製造装置の販売高は、世界的に不安定な状況が続いたこともありメモリ価格の下落に伴う設備投資削減の影響があったとする一方、米国による対中輸出規制の対象外分野における中国からの投資が堅調であることから、前年度比19％減の3兆1770億円と予測されるという。また2024年度は中国からの投資継続に加え、ロジック・ファウンドリの投資や年度後半にはDRAMの設備投資も回復が期待できることから、同27％増の4兆348 億円としている。日本製半導体製造装置の販売額が4兆円を超えるのは初となる。さらに2025年度は各国政府の支援の下、多くの大型設備投資が計画されており、同10％増の4兆4383億円と予測している。

ちなみにSEAJが定義している日本製半導体製造装置売上高とは、日本企業(国内工場だけではなく海外拠点を含む)の国内および海外への販売高の合計である。

日本製半導体製造装置販売高の推移と予測 (出所:SEAJ)

2024年度以降、2桁成長が続く予想の日本市場

日本市場(日本企業および外資系企業製の製造装置の日本での販売高)だけを見ると、2023年度はメモリ分野の投資が大きく減少した一方、パワー半導体を含む新規分野に加え、大手ファウンドリの投資が年度後半から寄与しており、前年度5％減の1兆840億円と予測している。

また2024年度は複数の大手ファウンドリの投資に加え、メモリ投資も復活が期待されることから同20％増の1兆3008億円と予測。日本市場の販売額が1兆2000億円を超すのは史上初だという。さらに2025年度も大手ファウンドリをはじめとして、積極的な投資が各所で見込まれるため同30％増の1兆6910億円を予測されている。

日本における半導体製造装置販売高の推移と予測 (出所:SEAJ)

日本製FPD製造装置市場も2024年度から回復へ

このほか、日本製FPD製造装置については、2023年度は大型投資案件が少なかったため同25％減の3211億円と予測。2024年度は韓国で第8世代基板(G8)での新技術を採用した有機EL(OLED)向け投資が進み、同10％増の3532億円。2025年度もG8クラスのOLED投資が韓国に加え中国でも本格化することが見込まれ、同35％増の4769億円と予測している。

SEAJは予測の背景について、FPD製造装置を取り巻く環境は、韓国1社、中国1社を除き多くのパネルメーカーが営業赤字を計上しており、2023年(暦年)は設備投資額も前年比で半減程度にまで落ち込んでいる。しかし、2024年度以降は、韓国におけるOLED用G8基板への投資が本格化する見通しで、PCをはじめとしたIT製品への展開が加速することが期待される。すでに装置メーカー各社では量産に向けた開発が進んでいるという。2023年11月末には、中国メーカーからもOLED用G8基板の大型投資計画が発表されており、ITパネルの技術革新が2024年度以降の市場回復を牽引する動きが見えてきたと説明している。