DeNAの事例から見る、エンタープライズなデータ利活用プラットフォーム構築と人材・組織育成のヒント

日本企業のデータ活用は進みつつあるものの、各部署での個別最適化に終始していて、全社戦略に基づいていないケースも多い。

ゲームやライブストリーミングなどのエンターテインメント領域から、ヘルスケアなどの社会課題領域まで、事業を多岐に展開するディー・エヌ・エー（以下、DeNA）では、エンタープライズ規模でのデータ利活用を積極的に進めている。同社はどのようにして、スモールスタートからエンタープライズ規模のプラットフォームへと進化させてきたのだろうか。

5月15日～26日に開催されたオンラインセミナー「TECH+ Business Conference 2023 ミライへ紡ぐ変革」の「Day5 データ活用基盤」に、ディー・エヌ・エー ソリューション事業本部 データ統括部データ基盤部 ヘルスケア・メディカルデータグループ シニアデータエンジニア 城谷信一郎氏が登壇。同社の取り組みを例に、データ人材や組織、データ利活用プラットフォーム構築に関するポイントを紹介した。

日本企業のデータ活用は全社的な取り組みになっていない

日本企業の課題は、データ利活用のニーズが年々増えているにもかかわらず、取り組みが限定的されてしまっていることだ。そのために、全社的なデータ活用が進んでいない。城谷氏はその原因として、組織の中で人材が定着していない、あるいは成長していない、ケイパビリティが向上していない ことを挙げる。その上で、こうした状態を放置してしまうと、ビジネスや顧客の変化に即応できなくなると指摘した。

• データ活用の現状について、城谷氏が立てた考察と仮説

「（ニーズを解決できる）専門家がいても、リソース不足で待ち行列が発生してしまいます。また、過度に外部リソースへ依存すると、個別最適なものをつくってしまうリスクもはらんでいるでしょう。結果として、事業間でのデータ利活用プラットフォームを共同利用・相互利用できていない、ユースケースが限定されてしまうといったかたちでデータ活用の深さも幅も広がらず、ビジネスに悪影響を与えてしまいます」(城谷氏)