国立成育医療研究センター(NCCHD)は1月12日、2001年に生まれた日本全国の1万8510人の子どもがいる家庭を対象にして、乳児期における父親の育児への関わりが、子どもが16歳時点でのメンタルヘルスの不調とどのように関連しているのかを分析した結果、最も関わりが多い群は、最も少ない群と比べて、メンタルヘルスの不調のリスクが10％ほど下がっていることを確認したと発表した。

同成果は、NCCHD 研究所 社会医学研究部の加藤承彦室長らの研究チームによるもの。詳細は、メンタルヘルスに関する全般を扱う学術誌「Journal of Affective Disorders」に掲載された。

思春期の子どものメンタルヘルスの問題は先進諸国に共通する大きな課題で、日本もその例外ではない。加えてここ数年は、コロナ禍における子どものメンタルヘルスの不調も懸念されるようになっており、NCCHDが2021年12月に実施した調査では、小学5～6年生の9～13％、中学生の13～22％に、中等度以上の抑うつ症状が見られたという。

思春期の子どものメンタルヘルスに大きく影響するのが親子関係とされているが、明確なことはまだよくわかっていないという。こうした研究において先進的で知られる英国では、幼少期の父親の育児への関わりが、子どものメンタルヘルスに与える長期的な影響について、複数の研究結果が報告されているが、それらの結果は一致しておらず、またアジア圏においては、このような研究はこれまでのところ実施されていなかったという。

そこで研究チームは今回、2001年に生まれた子どもの家庭を対象にして、乳児期における父親の育児への関わりが、子どもが16歳時点でのメンタルヘルスの不調とどのように関連しているのかを分析することにしたという。