半導体製造装置・材料業界団体である国際半導体製造装置材料協会(SEMI)は3月12日(米国時間)、2019年の半導体メーカーによる半導体製造装置(ウェハ工程=前工程向け装置)投資額は前年比14%減の530億ドルに留まること、ならびに2020年には市況が回復し、同27%増の670億ドルに達するとの予測を発表した。
2019年は、メモリビジネスの減速に拍車がかかり、過去3年間続いた半導体製造装置業界の好況は終わりを告げることとなる。ただし2020年は、過去の記録を更新するほどの成長を示すと、SEMIは期待を込めて述べている。
過去2年間、半導体メーカーによる半導体製造装置投資額の約55%がメモリの製造に向けたものであったが、これが2019年には45%まで低下する(2020年には再び55%まで回復する)とSEMIでは予測している。
このように、メモリ向けの割合が大きいことから、メモリ市場の好不況が、半導体製造装置市場に大きな影響を与えることとなる。
2019年のメモリ向け設備投資は前年比3割の減少
SEMIによる半年ごとの半導体製造装置投資額のレビューによると、メモリの需要が低迷し、在庫水準が高まったために、2018年後半にDRAMとNANDの売り上げがともに予想以上に減少することとなった。
そのため 2018年下半期のメモリ向け設備投資は前四半期比14%減と2桁の減少となったほか、この投資抑制の動きは2019年上半期も続いており、同36%減と減速に拍車がかかっている。しかし、2019年後半には回復に向かうとの見方で、同35%増と予測される。2019年は下半期で回復が見られる予想だが、記録的な額の設備投資が行われた2018年に比べて2019年通年のメモリ向け設備投資額は前年比30%減と大きく落ち込むものとSEMIでは予測している。
また、ファウンドリは、設備投資総額がメモリに次ぐ大きな分野で、その割合はこの2年の間は設備投資全体の25~30%であった。SEMIでは、2019年および2020年についてのシェアは約30%ほどで安定的に推移すると見ている。これは、ファウンドリの設備投資は通常、メモリ分野への投資に比べては変動が少なく、半導体市場の変化に影響されにくい傾向があるためだとSEMIでは説明している。