2010年にPC買い替えの意向がある企業は78.6%、2009年を大きく上回る - IDC

IDC Japanは7月22日、ユーザー調査および取材結果をもとに、国内PC市場のビジネスユーザー動向を分析し、その結果を発表した。これによると、2010年度にPCの買い替え意向があるユーザー企業は78.6%と、2009年度の同調査の結果である53.9%を大きく上回った。

2010年度にPCの買い替え意向があるユーザー企業の割合の内訳を見ると、47.2%の企業は2009年の調査と比べ、同等の台数またはそれ以上の買い替えを予定している。一方、「壊れるまで使用する」と回答したユーザー企業の割合は、2009年度が25.6%だったのに対し、2010年度は12.8%と約半減している。

従業員規模では500人以上の企業が、産業分野別では金融が、それぞれ最も高い割合でPC買い替えの予算を準備している。

2010年度のPC製品に対するユーザー企業の満足度の割合は86.0%で、満足度は非常に高くなっている。その要因としては、PCがCPUやOSなど仕様においてベンダーによる差がほぼなくなってきており、どのベンダーのPCを選択しても同様の使い勝手や性能を得られるためと考えられるという。

2010年度のWindows 7導入を計画している企業の割合は42.8%と、2009年度の32.3%を大きく上回った。この中で「半年以内に評価を完了させ、問題がない場合は導入していく」と考えている企業は、18.2%だった。同社では、Windows 7の導入率は向上しており、法人向けPC市場においてもPC買い替えに寄与すると考えている。