英ケンブリッジ大学らの研究チームは、週休3日制に関する調査結果を公開(pdfが開きます)した。それによると、企業が週休3日制を導入しても収益はほとんど変わらなかったという。むしろ労働者のストレスが下がるなどの良い効果が確認できたそうだ。

  • 英国で大規模「週休3日制」実験、結果「収益は減らず社員は元気に」 - ネット「日本は昇給もまだです」

    週休3日制を導入しても収益がほとんど変わらないという研究結果が発表される。しかも労働者の賃金も減らしていない

本調査は米ボストン大学や、労働者の賃金を下げずに週4日、32時間労働の実現を目的とした4 Day Week Campaignや、未来の働き方の一部として週4日制のアイデアを支持する人々のためのコミュニティ・4 Day Week Globalなどと協力して実施された。これまでの週休3日制に関する実験の中では、最大規模だそう。

実験では英国の61社、約2,900人の従業員を対象に、昨年6月から12月にかけて、賃金はそのままで1日休日を増やした。企業はコンサルティングや人材紹介、接客、ヘルスケアなど多岐にわたる業種が参加した。

結果として、実験期間中の企業の収益はほとんど変化しせず、データを提供できた23社の平均で1.4%の微増をしたという。労働時間が減少したことで、労働者は生産性を向上させる技術を積極的に求め、無駄な時間(無駄な仕事)がなくなり企業の収益がほとんど変わらなかったのだと見られる。

また、労働者の不安感や疲労感が減少し、精神的・身体的な健康状態も改善。実験開始時と比べて、約71%の従業員が「燃え尽き症候群」のレベルが下がったと、39%がストレスが減少したと回答したのだとか。さらに、労働者の定着率にも貢献するようで、前年同期と比較して病欠が65%減少し、離職者が57%減少したという。このほか、参加者の60%は仕事と介護の両立が、62%が仕事と社会生活の両立がしやすくなったと回答したそうだ。

この結果を受けて、今回の実験に参加した61社中56社と、実に9割以上の企業が、今後も週休3日制の取り組みを続けるとし、うち18社は週休3日制を将来にわたって定着させる意向すら示したという。

同研究チームは、「企業が週休3日制を夢から現実的な政策に変え、複数の利益をもたらしていることを示す結果に、本当に勇気づけられました」と、実験の成功を歓迎するコメントを残している。

ネット上では「マジで週休3日にしてくれ」「世界の大英帝国が言ってんだから即座に導入して」「日本では昇給もまだまだですが、週休3日制定着しますか。」「日本でもぜひ…。でも家にいたくないおじさんがまだ多数派だからすぐには難しいか」などの声が寄せられた。