MMD研究所は18~69歳の男女40,000人を対象とした「2021年春商戦の通信サービス契約者実態調査」を行い、その調査結果を公表した。調査期間は2021年4月20日~4月22日。
「メイン利用のスマートフォンを2021年3月~4月に契約した」という3,708人を対象に、契約している通信サービスを聞いた結果が次のグラフ。NTTドコモの新料金プランahamoが22.9%で最も多く、次いで楽天モバイルの新料金プランRakuten UN-LIMIT VIが18.7%、auの新料金プランpovoが12.6%で続いている。
各通信サービスを年代別にみたのが次のグラフ。大手3キャリアの新料金プランahamo/povo/LINEMOは、いずれも20代の割合が29.0%、36.7%、30.3%と最も高くなっている。一方、Rakuten UN-LIMIT VIは20代の割合が12.7%と少なく、40代の割合が25.1%と高い。UQ mobile/Y!mobileのサブブランド勢とMVNOも、Rakuten UN-LIMIT VIと似た傾向だ。
通信サービス間の移行状況では、ahamo/povo/LINEMOのいずれも、同キャリアの従来プランからの移行が最も多く、それぞれ48.0%、63.0%、52.0%という結果。Rakuten UN-LIMIT VIも楽天モバイルからの移行が43.0%と最多で、UQ mobile/Y!mobileも同系列のメインブランド(KDDI/Softbank)からの移行が67.0%、61.0%と6割超。同キャリア/系列キャリアの移行が多くを占めている状況だ。
他社への乗り換えを検討しており、具体的な乗り換え先を決めている3,349人に乗り換え先として検討しているサービスを聞いたのが次のグラフで、Rakuten UN-LIMIT VIが26.5%で最多。Y!mobileが14.3%、ahamoが13.1%、UQ mobileが12.5%でそれに続いている。サブブランドとしてUQ Mobileを持つau、Y!mobileを持つSoftBankは新料金プランよりもサブブランドを検討するユーザーが多く、サブブランドを持たないNTTドコモと楽天モバイルは新料金プランへの乗り換えに集中する状況といえそうだ。