2021年第2四半期のサーバDRAM契約価格は前四半期比で1割ほど上昇の見込み

TrendForceによると、2020年第3四半期以降、サーバDRAMに割り当てられたメモリサプライヤの生産能力は、DRAMの総生産能力の約30％程度と少なくなっていることもあり、2021年第2四半期の大口契約価格は前四半期比で10～15％上昇すると予測されるという。

メモリサプライヤは現在、より需要の高いアプリケーション(スマートフォンやノートPCなど)向けに生産能力を割り振っており、かつ家電需要が2021年第1四半期に入っても減速する動きがみられないことなどもあるため、サプライヤ各社は各アプリケーション別の生産量の割り当てを維持したままだという。

一方で、例年、第2四半期はサーバ出荷が季節的な要因で増加する時期にあたるため、サーバDRAMの需要が増加すると予想されることから、サプライヤ各社はサーバDRAMの見積額の引き上げを図っているという。

こうした動きの結果、TrendForceでは当初、前四半期比8～13％の価格上昇と見ていたものを、今回、10～15％に上昇修正しており、特定の取引では20％ほどの値上げが発生する可能性もあるとしている。また、需要の高まりは第3四半期まで続く可能性があるとする一方で、DRAMサプライヤ各社は、2021年の生産能力の拡充については比較的保守的な動きを見せており、その多くがそうした動きを計画していないことから、通年で見た場合、サーバDRAMの契約価格は40％以上上昇する可能性があるとしている。