今後の同社のビジネスについて、鵜山氏は「今後も“クライアントの事業に貢献する”という、目指していきたい世界は変わっていない」としながらも、「現在はオンラインでイベントを展開したいという相談が非常に多くなっている。ウェビナーは今後注目すべき事業だ」と語る。新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、セミナーやシンポジウム、展示会といったリアルなイベント開催が困難になっているなか、ウェビナーをマーケティング施策全体のなかでどのように活用するかという点は、今後大きなテーマになっていくだろう。

「例えば、ウェビナーのアンケートで好意的な回答をしているユーザーがどのような記事を閲読してイベント来訪のきっかけにしているのか。それがわかると、イベント前からの記事コンテンツ展開で課題啓発や潜在視聴者の活性化を促すことができる」と鵜山氏はその可能性を説明。さらに、ウェビナーの滞在時間＝視聴時間とMAのスコアリングを掛け合わせて分析したり、データ分析をリードの質向上に活用したりといった活用が見えてくるのだそうだ。

リアルなイベントでは、獲得したリードのナーチャリングをどのように効率化するかというのは大きな課題だ。しかし、ウェビナーではイベント前の広告施策からイベント後のフォローアップまでオンラインで展開できるため、効率的なナーチャリングプロセスを設計していくことで可能性は大きく広がるといえるのではないだろうか。

そして鵜山氏は講演の最後に、「メディアとしてサポートできる範囲としては、潜在顧客層に対する認知理解の獲得や見込み顧客の個人情報獲得といったリードジェネレーションはもちろん大事だ。これに加えて、今後はデータを活用しながら、よりクライアントの事業の近い部分で貢献できれば。クライアントと二人三脚でマーケティング施策を推進できるパートナーになっていきたい」と締めくくった。