国立情報学研究所(NII)は6日、デジタルカメラやスマートフォンによる「顔認識」を防ぎ着用者のプライバシーを守るメガネ型デバイス「プライバシーバイザー」が、福井県鯖江市の企業ニッセイによって商品化されると発表した。

3Dプリンターを利用した樹脂フレームによる「プライバシーバイザー」の試作品

「プライバシーバイザー」は、顔面に明暗をつくる可視光を反射・吸収する素材をバイザーに貼付することで目の周りの明暗の特長をなくし、顔検出を妨害するメガネ型デバイス。従来の顔認識の防止技術は、顔面に着色したり、顔を物理的に隠すことで、顔認識の前段となる顔の位置の検出を妨げる方法だったため、通常の対人コミュニケーションに支障をきたすという欠点があった。これに対し「プライバシーバイザー」では、メガネのように着用するため、着用者の視覚やコミュニケーションには影響を与えないという。

商品としての量産化は、メガネ用資材を扱う総合商社のニッセイが担当する。これまで公開されていた「プライバシーバイザー」の試作品は、3Dプリンターを利用した樹脂フレームを使っていたが、商品化にあたりニッセイの強みであるチタンを使ったフレームを採用。軽く強度が高いチタンの特性が、通常のメガネに比べ湾曲が大きい「プライバシーバイザー」のフレーム形状に対応した。

チタンフレームの量産モデルイメージ

また、フレームにチタンを採用したことでコストが高くなるため、ニッセイでは今後、鯖江市が実施・運営しているクラウドファウンディング事業「FAAVO(ファーボ) さばえ」を活用し制作費の一部を調達する。支援者には、支援額に応じて初回限定モデルやチタン加工技術を活かした記念品などが提供されるという。