漢字一字「安」で振り返る2014年のスマホ業界

なぜ、ここまで格安SIMサービスが盛り上がりをみせたのでしょうか。その理由として、NTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンクが2014年春に相次いで発表した「新料金プラン」を”割高”と感じる消費者が多かったことが挙げられます。日本通信の、以下の指摘が利用者の声を代弁しているのではないでしょうか。「携帯キャリアの新料金プランでは、データ通信容量が減った。しかし月額利用料金は変わっていない。このため、”値上げ難民”が増えている」。同社では値上げ難民の受け皿となるべく、提供する「b-mobile X SIM」プランに月7GBまでデータ通信容量を使用できる「プランFlat」を追加しています。

大手キャリアも、こうした動きに無頓着ではいられません。KDDI(au)やソフトバンクからすれば、NTTドコモの回線を借り受けるMVNOサービスにユーザーが流出してしまう懸念があります。KDDIの田中孝司社長は、10月に行われた第2四半期の決算発表会において「既にauからドコモさんのネットワークを利用したMVNOサービスに、ある程度利用者が流出していると思う」とコメントしています。

なお同社では、今後KDDI系のMVNOサービスに注力する考え。6月3日にはケイ・オプティコムの「mineo」を、12月18日にはKDDIバリューイネイブラーによる「UQ Mobile」を開始させました。ソフトバンクの孫正義代表も11月の決算発表会で、MVNO事業への参入について「是々非々で検討していく」と回答しています。