IDC Japanは17日、日本国内のモバイルデバイス市場における2014年～2018年の予測を発表した。2014年の出荷台数は、PCが前年比13.9%減の1,344万台、タブレットが同18.3%増の937万台、スマートフォンが同1.0%減の3,002万台と予測している。

「国内モバイルデバイス出荷台数予測、2013年～2018年」 出典:IDC Japan

同社のいうモバイルデバイス市場には、PC、タブレット、スマートフォン、SIMカードなどデータ通信の各市場が含まれる。それらをまとめた2014年の国内モバイルデバイス出荷台数の予測は前年比2.1％減の5,507万台。2018年には6,257万台まで拡大すると同社は見込んでいる。

2014年のPC出荷台数はWindows XP関連の特需に沸いた反動が現れ、4月以降に前年比16.9%減に落ち込む。通年では、前年比13.9%減の1,344万台という予測。そのうち、個人向けは同9.1％減の533万台、法人向けは同16.9％減の812万台となる。個人向け市場では2014年以降も減少傾向が続き、2013年～2018年の年平均成長率はマイナス2.9%と予測している。

タブレットの出荷台数は2014年も順調に拡大が続き、前年比18.3%増の937万台という予測。そのうち、個人向けは同11.3％増の716万台、法人向けは同48.4％増の221万台となる。個人向けは新規需要が一巡する2016年以降は買い替え需要が中心となる。法人向けは商品説明やプレゼンテーション、教育分野での拡大が期待され、2013年～2018年の年平均成長率は19.7%と予測している。

2014年のスマートフォン出荷台数は、前年比1.0%減の3,002万台という予測。そのうち、個人向けは同2.9％減の2,817万台、法人向けは同41.0％増の185万台となる。個人向けは新規需要が減少することに加え、キャリア各社がiPhoneの販売に注力することでAndroid OSなど他の端末が停滞し、一時的に出荷が減少すると同社はみている。法人向けは従来型形態電話からのリプレース需要により拡大し続け、2013年～2018年の年平均成長率は27.1%となる。

■国内モバイルデバイス、個人向けと法人向けの出荷台数予測、2014年 → 2018年
市場 個人向け 法人向け 全体
PC
(2014年 → 2018年)		 533万台 → 503万台 812万台 → 847万台 1,344万台 → 1,351万台
タブレット
(2014年 → 2018年)		 716万台 → 655万台 221万台 → 366万台 937万台 → 1,020万台
スマートフォン
(2014年 → 2018年)		 2,817万台 → 3,256万台 185万台 → 436万台 3,002万台 → 3,691万台