今回の『3分でわかるIoT関連用語集』は、連載第1回目に紹介した「自動車、自動運転 編」に関連し、その自動運転も重要な要素のひとつとして含まれている、”自動車産業100年に1度の変革”とも称される「CASE」について取り上げる。
CASE
自動車関連の話題で、昨今ではよく耳にする機会が増えた「Connected」「Autonomous」「Shared & Service」「Electric」の頭文字を繋げたCASEという造語。ダイムラー社が、2016年のパリモーターショーにおける中長期戦略発表のなかで用いたのが発祥だ。
「Connected」とは、車をIoT端末と位置づけ、車両の状態や周囲の道路状況などの多様な種類のデータをセンサーにより取得し、ネットワークを通じて集積や分析をすることで、さまざまな付加価値を生み出す”つながるクルマ“のことを指す。
「Autonomous」は、文字通り”自動運転”を指すもので、日産自動車がプロパイロット3.0を2020年に実現することを掲げているように、すでに各社の手によってレベル別(※)の導入、普及が進んでいる。ちなみに余談だが、1台の車両が単独で周囲を認識して自律走行しただけは自動運転とはいえないことはご注意いただきたい。
(※)自動運転レベルについては第1回 自動車、自動運転 編を参照。
「Shared & Service」は、要は車の共有だ。自分の所有する車以外の様々な移動サービスが連携し、個人が自由に移動手段を検索、予約などができるMaaS (Mobility as a Service)はこの中に分類されることが一般的だ。
そして、「Electric」は、いわゆる自動車の電動化で、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車（PHV）を指すほか、ADAS機能や燃費向上に向けたメカからECU制御への切り替えなどを指すこともある。環境配慮に最も意欲的であり、環境負荷の低減のためにさまざまな取り組みをけん引してきた欧州をはじめ、ガソリンやディーゼルで駆動する車を法律で規制し、Electricへ移行を強制する動きも出てきた。
上記４つの要素が融合されることで、車の価値に革命的な変化を起こすと言われている。IoT端末となった車が常時接続され、自動運転によってドライバーが運転をする必要がなくなり、人間の過失による事故もない安全な社会。そして車の価値が所有だけではなく共有に変わり、新たなサービスや付加価値を生み出す。さらにその車の動力は、排気ガスのないクリーンなエネルギーによって支えられる、というのがCASEで描く世界である。
自動車メーカー各社に加え、ITジャイアントやスタートアップなども業界に積極参入している自動車業界だが、CASEを取り巻く変革は、ものづくり、町づくりなど、社会全体に影響をあたえるデジタルトランスフォーメーションとなるだろう。
Cf) ACEs
海外、特に米国では、「CASE」のうち、「C(Connected)」「A(Autonomous)」「E(Electric)」は技術要素、「S(Shared & Service)」はサービス要素として線引きし、さらに語呂も「エース(切り札)」の意味合いから「ACEｓ」と呼称する場合もあり、今後「CASE」と「ACEｓ」、どちらがより定着していくかは注目したいところ。
情報提供：アヴネット株式会社
アヴネット株式会社は、半導体・組込み分野に強みを持つ業界最大級のグローバルエレクトロニクス技術商社。日本の本社は東京・恵比寿にあり、八王子のテクニカルセンターや大阪、名古屋、京都、松本、上田、福岡と国内8拠点で広くビジネスを展開している。グローバルのビジネス拠点は125拠点で、本社はアリゾナ州フェニックス。
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