万博内のコンビニで3Dサイネージによる商品PRの視認性向上と購買への効果を検証

NTTドコモビジネス（旧 NTTコミュニケーションズ）は9月29日、Drootsが提供する「Dimpact 3D Holovision」と、NTTドコモが開発する「VisionBoost」を活用し、2025年大阪・関西万博会場内のセブンイレブン店舗に設置した3Dサイネージによる商品PRの視認性向上と購買への効果を検証する取り組みを実施することを発表した。

Dimpact 3D Holovisionとは、LEDを配列させたブレードをモーターに取り付けて高速回転させ、光の残像現象として3次元の立体映像を投影する技術。また、VisionBoostはスマートフォンや監視カメラなどの映像から服装や個人情報を自動削除して、行動や興味関心を3Dバーチャル空間上に可視化する技術。

Dimpact 3D Holovision による表示イメージ

取り組みの背景

コンビニエンスストアをはじめとした小売店舗では、顧客への商品PRやメーカーと連動した広告施策などリテールメディアの強化を目的に、店内でのデジタルサイネージの活用が進んでいる。

また、来店者の属性や店内での動線、手に取った商品などの情報を活用したマーケティングや商品開発のニーズも高まっている。そのため、来店者の行動をデータ化して分析する要望も増えている。

しかし従来は、デジタルサイネージのコンテンツがどれだけ視認され購買につながったのかを検証する際に、来店客のプライバシー配慮で課題があり、店内カメラの映像を活用した来店者の行動分析などの先端的な取り組みは一部の実証的な店舗での導入に限定されていた。

そこで今回、来店者の視認性向上を図るために3Dサイネージを設置するとともに、プライバシーに配慮した映像解析技術「VisionBoost」による店内動線や目線情報などを把握することで、商品PRの購買への効果を検証する。

取り組みの概要

2025年大阪・関西万博の会場内のセブン-イレブンウォータープラザ店に、「Dimpact 3D Holovision」と顧客の行動把握用のカメラを設置する。「Dimpact 3D Holovision」を店舗入り口付近に設置し、店舗で販売されている実際の商品を3Dで表示させ、来店者の認知拡大を図る。

さらに、店内に設置したカメラの映像をもとに、NTTドコモが開発する映像解析技術である「VisionBoost」を用いて人物の骨格情報のみを抜き出し、プライバシーに配慮しながら来店客の行動を分析する。

来店客の性別やおおよその年齢などの属性情報と目線を解析して、3Dサイネージの視認率を可視化すると同時に、来店客の店内移動導線を解析してPRした商品の購買効果を確認するという。

POSデータだけでは知ることのできない来店客の入店から商品購入までの行動を可視化し、効果的な広告配信や施策の検討、店舗設計への活用を図るとのことだ。