TOKIO国分太一氏も登壇し“農業の未来”を考える
ヤンマーホールディングスは6月11日、食料生産とエネルギー変換の分野で自社が有するテクノロジーを集結し、持続可能な農業の実現に向けて未来の農地を守る包括的プロジェクト「SAVE THE FARMS by YANMAR」を開始すると発表。その第一弾として、環境再生型農業と営農型太陽光発電(ソーラーシェアリング)などを組み合わせたソリューションを展開することを明らかにした。
新プロジェクトの始動にあたり、ヤンマーは、事業説明会を開催し、同社取締役CDOの奥山博史氏、同社技術本部 共創推進室の中野年章室長らがプロジェクトの概要を説明。また説明会の中で行われたトークセッションでは、TOKIOの国分太一副社長と千葉エコ・エネルギーの馬上丈司代表取締役が登壇し、持続可能な農業について意見を交わした。
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ヤンマー 取締役CDOの奥山博史氏(左)とTOKIOの国分太一氏(右)
サステナブルな農業に向け食料とエネルギーの両面で革新へ
日本の農業においては昨今、高齢化や人手不足などにより荒廃農地が増加傾向にあり、特に農地面積の約40％を占める中山間地ではその傾向が顕著となっているため、農耕地面積は減少の一途をたどっている。また、温室効果ガスの排出量削減など環境に配慮した農業の確立も求められており、農業におけるカーボンクレジットの創出など制度面の整備が進みつつあるものの、導入に向けた営農サポートや技術開発の重要性が高まっている。
ヤンマーが取り組む“持続可能な農業”への変革「SAVE THE FARMS by YANMAR」
