早稲田大学(早大)は6月5日、南海トラフ地震により発生する災害廃棄物が、東日本大震災の約21倍にあたる約4.2億トンと推計される中、地震と津波の“マルチハザード”により発生する災害廃棄物の量と処理時間を算定する数理手法を開発したと発表した。

  • 災害廃棄物の量と処理時間を算定する数理手法の概要

    今回の研究による災害廃棄物の量と、処理時間を算定する数理手法の概要(出所:早大Webサイト)

同成果は、早大 理工学術院の青木康貴博士、同・秋山充良教授、東北大学 災害科学国際研究所の越村俊一教授らの国際共同研究チームによるもの。詳細は、大規模技術システムの安全性と信頼性に関する研究を扱う学術誌「Reliability Engineering & System Safety」に掲載された。

2011年3月11日に発生した東日本大震災では、約2300万トンの災害廃棄物が発生し、復旧・復興の大きな障害となった。この経験から、災害廃棄物の迅速な処理が、地域の早期復興、つまりレジリエンス(被災地の回復力)の強化に不可欠と認識されている。

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