アパレル業界において約60ものブランドを展開するパルでは、SNSを同社のオムニチャネル戦略の起点と位置付け、スタッフによる積極的な活用を推進している。5月19日～22日に開催された「TECH+ Business Transformation Summit 2025 May. 課題ごとに描く『変革』のミライ」に同社 取締役 専務執行役員の堀田覚氏が登壇。SNS戦略やデータ活用について説明した。

  • パルが展開するブランドの一例

スタッフ個人のSNSをオムニチャネル戦略の起点に

講演冒頭で堀田氏は、現在パルでは全社員の1/3に近い約1900人がSNSでの発信を行っており、その総フォロワー数が2000万を超えていることを紹介。「ファッション業界でも特筆すべき規模である」と話した。そもそも同社がSNS活用の強化を始めたのはおよそ10年前、一部のスタッフが自主的にSNSで顧客を集めているのを知ったのがきっかけだ。誰でも取り組め、広告コストも不要、さらに自発性やサービス精神を重視する同社の風土にもマッチするため、SNSの活用を推進することにしたという。

SNSは、同社のオムニチャネル戦略の起点となっている。スタッフ個人のSNSから新規顧客にリーチして実店舗やECサイトに訪問してもらい、会員登録やアプリ導入によってデータを蓄積する。これによって顧客とのつながりを持ち、最適な情報発信を行うことで、LTV（顧客生涯価値）の最大化を目指している。

  • パルのオムニチャネルのイメージ図

「マスプロモーションはすでに崩壊し始めていて、いろいろな人が受け取ったさまざまな情報が口コミで回っていく時代になっています。多様性のあるスタッフから発信していくことは今の時代に合っているのです」（堀田氏）

専属のSNS担当者ではなく、スタッフ自らがSNSを活用するようにしているのは、スタッフに共感してもらえれば顧客とのつながりをより強くできると考えたためだ。また、SNS活用によって実店舗に数多くいるスタッフの生産性を上げられれば、報酬アップにつなげることができる。そうすることで職場をより魅力あるものにしたいという狙いもあるという。

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