「助産師の寄り添う力×IT」で社会課題解決を目指す、With Midwife

多くの人にとって「助産師」という職業は、看護師より遠い存在ではないだろうか。妊婦とその家族が関わる医療専門職といったイメージを持っている方も多いかもしれない。しかし、かつて助産師は「産婆」と呼ばれ、女性の身体や育児、夫婦関係などを相談でき、家族の健康を見守る身近な「伴走者」として地域で幅広く活躍する存在だった。

「保健師助産師看護師法」において、助産師は「厚生労働大臣の免許を受けて、助産又は妊婦、じょく婦若しくは新生児の保健指導を行うことを業とする女子」と定義されている。

ただ、この定義は助産師の一面しか示していない。というのも、助産師として働くには看護師免許が必須となるため、すべての助産師は看護師免許も持っている。さらに、助産師の半数は保健師資格も持つ、非常に専門性の高い医療職なのだ。

出産に限らず、性教育や妊娠、育児、更年期など、女性の生涯に寄り添えるのはもちろん、その豊富な知見は性別を問わず、人々の生涯をサポートできるともいえる。

現在、約9割の助産師が病院やクリニックに勤めているが、患者が助産師によるケアを受けられるのは入院中の5～7日程度だという。

With Midwife 代表取締役の岸畑聖月さん

「病院で出産のときだけ関わる現代の助産師の一般的なイメージは実は最近のものです。戦後GHQ(連合国最高司令官総司令部)による出生数管理や出産＝医療という価値観の変化、出産施設を病院へ集約したことにより、地域での仕事を失った助産師が病院に勤務する流れができ、現在の形態に変わっていきました」

こう話すのは、With Midwife 代表取締役の岸畑聖月さんだ。Midwife=助産師で、社名は「助産師とともに」の意味を持ち、役員を含む従業員の7割が助産師資格を有している。

そんな同社が提供するのは、企業専属の女性医療専門家による健康支援プログラム「The CARE」や助産師向けリスキリングサービス「License says」など「助産師の活動の活性化」を軸にした複数のサービスだ。岸畑さんにWith Midwifeのこれまでとこれから、実現したいことを伺った。

「助産師の力で社会課題にアプローチしたい」と起業

岸畑さんが京都大学大学院時代の仲間とともに、With Midwifeを創業したのは2019年のこと。大学院卒業後は、年間約2000件のお産を支える大阪市内の総合病院で助産師として勤務していた(現在もパートタイムで勤務)。その過程で、虐待や中絶、産後うつなどの社会課題の深刻さを肌で感じ、病院外での課題解決を目指し起業するに至った。