新しい出会いの場として一般的となったマッチングアプリ。見知らぬ人々同士で交流できる一方、オンラインだからこそのリスクを危惧する声は少なくない。では、プラットフォーマー側はどのように安全性に向き合っているのだろうか。
世界190カ国、40以上の言語で利用されているというマッチングアプリ「Tinder」を運営するTinder社では安全対策をつかさどる「トラスト&セーフティチーム」を設置し、ユーザーが安全で信頼できる場所の構築を進めている。
5月30日、同チームで総統括責任者を務めるローリー・コゾル氏が来日してメディア向けのラウンドテーブルを開催。同社APACコミュニケーション・ヴァイスプレジデントのパブリ・デヴ氏とともにTinderで推進している安全対策について解説した。
ホストとして、ゲストが安全に楽しめる環境を作る
昨年の同社資料によれば、Tinderのダウンロード数は5.3億に上り、グローバルなプラットフォームとして世界190カ国で利用可能となっている。日本では、特に東京における利用者が多いという。
コゾル氏は「日本はTinder社の創立以来重要なマーケット。ビジネスとして好調なだけではなく、日本の皆さまは安全性やプライバシーへの意識が非常に高い」と述べた。
実際に、日本のユーザーからの声を基に実装した機能もある。日本国内のユーザーの傾向として、Tinderで同僚や同級生など知人と出会ってしまうことに抵抗があることが判明した。そのため、連絡先のブロック機能を実装して「まだ知らない人と新しい出会いができる」環境を作っているという。
こうした機能の追加をはじめ、出会いを求めて集まったユーザーへTinderが安全な場所を提供する自身らをコゾル氏は「パーティーの主催者」に例え、次のように説明した。
「出会いという目的を持って来てくれたゲストに対して、我々がホストとなって迎え入れているんです。そこでゲストにどのように振る舞うべきだ、どうやって話せばよいということは助言しません。ですが、ゲストがパーティーの中で危険を感じたり、不快に思ったりすることは、主催者として排除しています」(コゾル氏)