大日本印刷（以下、DNP）、双日、ダイヘンの3社は3月14日、ワイヤレス充電機能を搭載した商用EV（Electric Vehicle：電気自動車）の実用化に向けた業務提携を締結したことを発表した。3社はワイヤレス充電機能を搭載した商用EVの登録の認可を軽自動車検査協会より取得し、公道での実証を開始したとのことだ。

  • 左： EVへのワイヤレス充電のイメージ、右：システムの概要図

    左： EVへのワイヤレス充電のイメージ、右：システムの概要図

近年は地球温暖化の防止に向け温室効果ガスの排出を抑える動きが世界規模で活発になる中、非接触でEVに充電するワイヤレス充電技術が、ガソリン車からEVへの移行を促す技術として注目されている。

DNPは充電時の漏洩磁界（磁気を帯びた空間がコイルの外側に発生すること）を低減させた薄型かつ軽量な「ワイヤレス充電用シート型コイル」を開発している。また、ダイヘンは「ワイヤレス充電システム」の開発を進めており、双日はEV関連事業やその周辺設備を含めた「グリーンEVインフラ事業」（再生可能エネルギー由来の電力による充電を前提としたEVインフラ整備事業）に取り組んでいる。

3社はワイヤレス充電用シート型コイルを使用した車両側受電コイルおよび地上側送電コイル設備の開発に取り組み、システム化に成功している。2022年11月には、このシステムを用いて、双日が提供する商用EVにて試作車両の開発に成功し、2023年2月にワイヤレス充電機能を搭載した商用EVとして改造車登録の認可を軽自動車検査協会より取得したため、公道での走行開始に至ったとのことだ。