ニュートラルワークスは10月25日、9月29日から10月4日の期間に348名を対象に実施した企業のSNSマーケティングに関する意識調査の結果を発表した。
「SNSマーケティングに関する予算は直近一年でどのように変化しましたか?」という質問では、約94%が「変わらない」もしくは「増えた(どちらかといえば増えた)」と回答し、SNSマーケティング予算を削減した企業はほとんどないことが判明した。
「予算が増えた理由」については、「集客や売上への貢献が見込まれるため」が最も多く45.8%となった。次いで「新規顧客の獲得に繋がるため」(41.7%)、「費用対効果が高いため」(37.5%)という回答が多く集まったという。
また、そのうち予算が増えた施策として「SNS広告(53%)」「自社アカウント運用(42.6%)」が挙がっており、SNS広告と自社アカウントの運用を通して、費用や手間に対して顧客の獲得や売り上げへの効果を感じていることがわかったとのことだ。
次に「SNSマーケティングをどのように運用しているか」について聞くと「自社で内製」が58%、「一部外注」が34.8%、「全て外注」が7.2%という結果が出ている。
また、外注している施策は「SNS広告」が最も多く56.7%、その次に「自社アカウントの運用」(28.7%)「SNSキャンペーン」(25.7%)と続いている。
運用しているSNSの中で最も注力している媒体は、「Instagram」が49.7%で最も多かった。次いで「Twitter」が36.5%、「LINE」と「Youtube」が19%と並び、「Facebook」に関しては12.6%と主要媒体の中では最も低いスコアとなっているという。
加えて、今後注力したい・予算を増やしたいSNS媒体については、運用媒体ではランクインしなかった「TikTok」が12.1%となり、今後のトレンドを感じる結果となった。