アイ・ティ・アール（ITR）が毎年発行する「国内IT投資動向調査報告書」を見ると、ここ数年は「全社的なデジタルビジネス戦略の策定」、および「基幹系システムのクラウド化の実践」が重要度指数ランキングの第1位と2位を占めている。DXとクラウド化を重要視しているのが、近年の日本企業の傾向と言えるだろう。
一方で、クラウド移行に対しては、コストや時間が掛かりすぎる、ビジネスにとって価値が低いといった否定的な意見も多く聞かれる。DXを推進するにあたって、クラウド移行をどのように考えていけばよいだろうか。
7月21日に開催された「TECH+セミナー クラウド移行Day 2022 Jul. クラウド移行でDX推進の基盤を支える」では、ITR プリンシパル・アナリストの甲元宏明氏が、クラウド移行でDXに貢献するためのアプローチについて解説した。
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「国内IT投資動向調査報告書2022」（ITR）の調査結果
国内企業のDXおよびクラウド化の動向
甲元氏はまず、同社の調査結果を基に近年のDXおよびITインフラ活用動向について紹介した。
年間売上高300億円以上の国内企業でITインフラに関与している人を対象に、ITRが2020年11月に実施した調査によると、約6割の企業がPaaS/IaaS、約6割の企業がプライベートクラウド、半数の企業がハイブリッドクラウドを活用。約1/3の企業が、クラウドネイティブアプリケーションを利用しているという。
自社のクラウド活用パターンは、ハイブリッドクラウドであるとした企業が最も多く、次いで複数のパブリッククラウドを利用するかたちが多かった。また、既存オンプレミスシステムの約3分の1がクラウド（SaaS以外）への移行を計画している一方、既存オンプレミスシステムの約2割が今後もオンプレミスを継続することも明らかになっている。
