MM総研(MMRI)は6月1日、2021年度の国内タブレット端末の出荷台数に関する調査結果を発表した。これによると、2021年度通期の出荷台数はGIGAスクール構想特需のピークアウトにより、2020年度と比べて32.8%減の774万台だった。

  • 国内タブレット端末出荷台数の推移と予測

2020年度はGIGA スクール構想による小中学校向けのタブレット配備の特需で1152万台と過去最多を記録したが、2021年度はその反動が出た形だ。依然として携帯キャリアが販売するセルラータブレットは盛り上がっており、iPadも半導体不足による在庫不足の常態化が影響した。2022年度の出荷台数は、2021年度と比べて4.4%減の740万台になると、同社は予測する。

  • 2021年度のメーカー別/OS別出荷台数シェア

2021年度のメーカー別出荷台数シェア1位はアップルで、12年連続で1位を獲得。出荷台数は410万3000台でシェア53.0%を獲得し、3年連続で50%を超えた。2位はNECレノボグループで114万3000台(シェア14.8%)、3位はマイクロソフトで96万5000台(12.5%)、4位は京セラで24万7000台(3.2%)の順となり、上位4メーカーで83.4%を占める。

2020年度にGIGAスクール特需でWindowsタブレットを多く出荷した富士通クライアントコンピューティングやDynabookは、2021年度は5位以下だった。

  • 2021年度の回線種類別/画面サイズ別の出荷台数シェア

回線別では、セルラータブレットが189万5000台(24.5%)、Wi-Fiタブレットが584万5000台(75.5%)だった。Wi-Fi比率は過去最高の2020年度から0.7 ポイント減少したが、引き続き高い水準で推移している。セルラータブレットは、携帯キャリア市場のAndroid タブレットが低迷している点に加えて、iPadが在庫不足の常態化により機会損失を引き起こしたことが影響したという。

画面サイズ別では、9インチ未満が125万2000台(16.2%)、9インチ以上が648万8000台(83.8%)だった。9インチ以上は過去最高の2020年度から2.6ポイント減少したが、引き続き高い水準を維持している。大画面の人気の理由としては、スマートフォンの画面サイズとの差別化、動画サービス利用の増加、仕事や学習用途によるPCライクな利用ニーズが高まっているためと、同社は分析する。

2022年度の出荷台数は、2021年度と比べて4.4%減の740万台と同社は見込んでおり、以降は2023年度が790万台、2024年度が890万台、2025年度が970万台と予測している。

GIGAスクール構想に基づく端末配備は2020年度がピークであり、携帯キャリアによるタブレット販売は大幅な増加を見込めないため、V字回復のポイントは高校向けの端末配備や小中学校向けの買い替えといった教育市場の需要に大きく影響されると同社は見る。2024年度から2025年度にかけては、2020年度に特需があった小中学校向け端末の買い替え需要により、再び900万台から1000万台規模に拡大すると予測している。