IDC Japanは5月9日、国内企業900社を対象に実施した「2022年企業ネットワークサービス利用動向調査」におけるWANに関する調査結果を発表した。

同調査は、企業におけるWANサービス、インターネット、SD-WAN（ソフトウェアで制御するネットワークテクノロジー）、外部データセンター／クラウドの利用実態などについて調べたもの。

今回の調査では、新型コロナウイルスの流行の影響で、WAN帯域の拡大や増加を実施・検討している企業ユーザーの割合が、縮小または削減するユーザーの割合より高いことが明らかになったという。

すでにWANを拡大および増加済み、またはこれから拡大や増加の予定がある企業の割合は合計で45.4％であり、縮小または削減した、もしくはこれから縮小または削減の予定がある企業の割合を大幅に上回っているとのことだ。

  • 貴社では、COVID-19感染拡大の影響で、企業ネットワークにおける下記の設備、回線において何らかの見直しを行いましたか？　引用：「2022年企業ネットワークサービス利用動向調査」

また、多くの企業でインターネットトラフィック（ネット上の通信量）が増加しており、その傾向が強まっていることも分かったという。

インターネット接続のトラフィックの変化に関して、「増加」と回答した企業の割合は76.3％で、2020年7月の調査における52.6％から大幅に増加の傾向にあることが分かっている。

IDC Japanのコミュニケーションズリサーチマネージャーの山下頼行氏は「企業のWAN帯域に対するCOVID-19感染拡大の影響は、出勤率の低下に伴う拠点のトラフィック減少よりも、Web会議などによるインターネットトラフィック増加の影響が強く出ている。通信事業者は、増大するトラフィックに対してコストを抑えながら対処できる提案を準備すべきである。閉域ギャランティ型WANを選好する傾向がある大企業に対しても、ベストエフォート型WANの積極的な活用や、ローカルブレイクアウトによるインターネットトラフィックのオフロードを提案することも一つの方策である」と述べている。