電通は、4月22日、　従業員500人以上の国内企業所属の経営者、役員クラス、本部長、部門長、事業部長クラス、部長、部長補佐クラスの364名を対象に実施した「マーケティングDX調査2021」の結果を発表した。

今回の調査では、「マーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）」を「生活者を中心に捉え、デジタルを活用した新たな顧客体験の創造を通じた事業・マーケティング活動全般の変革」と定義。

ビジョン、顧客志向性、DX進捗度などのDX戦略とマーケティングDX推進に重要な4つの領域（顧客体験変革、システム変革、データ・人材変革、組織・業務変革）における取り組み状況や重要度などを聴取し、2020年に実施した調査との経年比較や、マーケティングDXで成果を創出している企業の特徴・傾向を分析した。

  • 電通が定義するマーケティングDX領域

主な調査結果として、マーケティングDXの取り組みを進めている企業は86.8％に上り、成果が出ている企業も2020年の49.6％から1年間で、60.4％にまで増加したという。

またマーケティングDX関連領域における取り組みは、「金融」「情報通信」が前年より進展しているのに対して、「消費財」は横ばいになっていることがわかった。

加えて、「マーケティングDXで成果を創出している企業」はそうではない企業と比べて、人材や組織、顧客体験を重視する傾向が見られるという結果も出ている。

  • マーケティングDXの取り組みについて　引用：電通