Slackはこのほど、「Slackの機能を活用した社内コミュニケーションの活性化」をテーマにウェビナーを開催した。本稿では、クレディセゾンとアンドパッドの導入事例を紹介する。
Slackを業務に組み込むクレディセゾン
はじめに、クレディセゾン IT戦略部 テクノロジーセンター 課長の井上洋平氏と、同 IT戦略部 テクノロジーセンターの雨澤理沙氏が「Slackで活性化した7つのコミュニケーションパターン」と題して、プレゼンテーションを行った。
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クレディセゾン IT戦略部 テクノロジーセンター 課長の井上洋平氏
同社では、2015年7月から事業部門において10人以下の極小規模で利用を開始し、2018年1月にシステム部門で正式導入し、対象部門を増加して500人規模での利用を開始。その後、2020年4月からは新型コロナウイルスの感染拡大に伴うテレワークの急増により、利用者数が1500人規模に増加し、2021年2月には全国のショップカウンターなどの社員を合わせて、全社で3000人が利用している状況だ。
社内へのSlackの浸透に際しては表向きは、社内コミュニケーションの改善が名目だったが、裏側では“業務に組み込む”という観点を重視し、取り組んだ。
周辺ツールの中心パーツ(ハブ)としてSlackの活用を意識したことに加え、業務に組み込むことで従来は経験が少なかったツールを組み合わせるということを体感してもらい、その過程で利便性を感じて利用に慣れてもらい、いつの間にかSlackが好きになり、能動的にさまざまなことに使いはじめるように誘導した。
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クレディセゾンが普及に向けて工夫した点
井上氏は「トップダウンでSlackの利用に号令を掛ければ浸透は早いですが、そうではない場合はボトムアップでジワジワと浸透させていくことになるため、Slackを使わないと業務が非効率になる業務を構築しました。例えば、作業結果の自動通知やレポートの通知をSlack上で行うなど、業務に組み込むことを意識しました」と振り返る。
