電通グループのD2C、CCI、電通、電通デジタルの4社は、電通が2020年3月に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体¬費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020年の予測を加えた「2019年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
2019年の総広告費、6兆9,381億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の30.3％、2兆1,048億円（前年比119.7％）を占め、そこから「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は1兆6,630 億円で、前年比114.8％と成長を続けている。
内訳ではビデオ（動画）広告が約20％を占めるまでに成長し、前年比157.1％の3,184億円となり、レポートでは2020年には前年比113.0%の3,597億円になると予測している。
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インターネット広告媒体費の広告種別構成比
取引手法の主流となっているのは運用型広告で、全体に占める割合は79.8％に上る。次いで予約型広告が全体の13.9％を占めているが、いずれの取引手法も前年比で2桁成長となったという。
SNSや動画共有プラットフォーム上で展開されるソーシャル広告は前年比126.0％の高い成長率で、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占める4,899億円となったという。
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ソーシャル広告種類別構成比
そして、2020年インターネット広告媒体費は、全体で1兆8,459億円（前年比111.0％）まで成長する見込みで、成長は緩やかになるものの、インターネット広告媒体費は継続して伸長し、2020年には全体で前年比111.0％、1兆8,459億円になると予測している。
