BIツール導入の勘違い、有効なデータ活用は"収集"と"連携"で決まる

データ分析で見落としがちなデータ収集の大切さ

昨今のビッグデータブームに象徴されるように、今まで眠らせていた様々なデータを活用することで、ビジネスチャンスを拡大しようとする動きが活発化している。とりわけ、比較的低コストで短期導入できるクラウド型BIサービスの普及により、企画部門やマーケティング部門が主導してデータ分析を試みるケースが目立つようになった。確かにこうしたBIツールの多くはUIが洗練されており直感的な操作が可能となっていることから、ITの専門知識がなくても使いやすい。

しかしここで忘れてはならないのが、いかにツールの操作ができたところで、分析の対象となるデータが十分に蓄積されていないのであれば、データ活用など到底実現できないということだ。では有効なデータ活用を実現するためにはどうしたらよいのだろうか。12月9日(火)に開催される「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」のスピーカーとして登壇する、セゾン情報システムズ HULFT事業部 マーケティング部 次長の伊藤堅一氏に、その解決策や分析手法を伺ったのでその一部を紹介する。

「そもそも一口でデータ分析と言っても、そのために必要となるデータの出処は様々です。一般的には、企業内で管理する顧客データや売上データから分析を始めるケースが多いと思いますが、企業の基幹業務システムなどに格納されているそうしたデータを分析システムへと受け渡す作業は、企画部門やマーケティング部門にとっては当然ながら専門外となります。それに、どのシステムにどういったデータがあるのかもよくわからないことから、必要なデータのありかを見つけ出すだけでも一苦労となってしまうのです。一方、基幹システムを運用する情報システム部門としては、極めて機密性の高い基幹システムのデータに直接アクセスさせることは、安定性やセキュリティなどの観点から敬遠しがちです。このような状況では、肝心のデータ分析にたどり着く以前に、データを集めることの負担が大きくなり過ぎてしまうことでしょう。これではせっかく購入した分析ツールも無駄になってしまいかねません」(伊藤氏)

とは言え、データ活用において競争優位をもたらす効果を最も発揮しやすいのが、会計や売上、受発注、在庫管理などといった、基幹システムが扱うコアな業務データだ。そこで伊藤氏が推奨するのは、基幹システムをはじめとした様々なシステムと連携し、必要なデータをセキュアに分析基盤へと集約することができる「HULFT」の活用だ。企業内・企業間データ連携ミドルウェアのデファクトスタンダードとして実績の高いHULFTであれば、データ分析担当者が集中して分析を行える環境を整えることが可能となる。

そもそもHULFTは、汎用機のデータをオープン環境でも使いたいという市場のニーズに応えて1993年に誕生した。その後、主要なプラットフォームがUNIXからWindows、Linux、そしてWebやクラウドへと変化するのに合わせて、HULFTもまたあらゆる環境とデータ連携ができるよう進化を続けることで、企業におけるデータ連携の課題を解決してきたのである。だからこそ、金融や製造業、流通業、政府機関など、業種業態を問わずに基幹システムをはじめとしたデータ連携基盤として利用され続けているのだ。

「一度HULFTでつないでしまえば、あとは自動的にデータが送られて来ますので、データ分析担当者の手を煩わせることはありません」(伊藤氏)

よりデータ連携の安全性とパフォーマンスを高めるために、データの中から分析に必要な部分だけを抽出して送ることも可能だ。このように、データ活用において実は非常に大切なデータ収集やデータ連携の課題を解決するHULFTだが、その機能の詳細や、企業ごとのニーズに合わせた具体的な活用手法については、12月9日(火)に開催される「マイナビニュース フォーラム 2014 Winter for データ活用」における伊藤氏の講演で明らかにされる予定だ。同氏の講演に耳を傾け、データ分析の現場で役立つノウハウをぜひ見つけていただきたい。