ノークリサーチは6月2日、中堅・中小企業におけるサーバ仮想化活用の実態と展望に関する調査の結果を発表した。

同調査は、全国・全業種の年商5億円以上から500億円未満の中堅・中小企業および年商500億円以上の大企業の企業経営もしくはITインフラの導入・選定/運用作業に関わる社員に対して、2014年1月から2月に実施されたもの。有効回答件数は1,000件。

5億円以上から50億円未満の「中小企業層」、年商50億円以上から100億円未満の「中堅Lクラス」、年商100億円以上から300億円未満の「中堅Mクラス」の3つの年商区分における「サーバ仮想化の活用状況」を主要なサーバ用途の単位で集計した。

結果、サーバ仮想化は大企業のみならず中堅・中小企業においても導入が進んでおり、主要なサーバ用途の中で見た時の「活用中」の割合は4割弱～5割強に達していることが明らかになった。

導入済みサーバにおける「サーバ仮想化技術の活用状況(概要)」(いくつでも) 資料:ノークリサーチ

同社は、今後、中堅・中小企業においてサーバ仮想化の導入は普通に行われる状況になると予想する一方、留意点・課題が存在すると指摘している。

同調査で、「仮想化技術を活用する予定はない」という回答は3割前後となったが、仮想化活用の障壁を訪ねたところ、「サーバ仮想化によって得られる投資対効果が不明確である」という回答が多かったという。これより、ユーザー企業に対し、成功事例を提示するだけでなく、「どのシステムに仮想化を適用すべきか？」を指南することが重要であるとしている。

導入済み／導入予定のサーバ仮想化ソフトウェア（ハイパバイザ）を尋ねたところ、「VMware ESX/ESXi」と「Microsoft Hyper-V」を合わせた回答が半数を占めている。一方、同社は「わからない」という回答が3割弱存在している点に注意が必要と指摘している。

導入済みサーバにおいて「導入済み/導入予定のサーバ仮想化ソフトウェア（ハイパバイザ） 資料:ノークリサーチ

こうした状況を踏まえ、同社は今後、ユーザー企業がどこまでハイパバイザを意識して、サーバ仮想化を行うのかどうかを注視しておく必要があると分析している。