IDC Japanは3月25日、国内のクラウドインフラ(パブリッククラウド、プライベートクラウド)で利用されている外付型とサーバ内蔵型のディスクストレージシステムの合計値をもとに、国内クラウド向けストレージ市場の2013年上半期の実績と2012年から2017年の予測(支出額、出荷容量)を発表した。

国内クラウドストレージ向け支出額予測(出典:IDC Japan)

それによると、2013年の国内クラウド向けストレージの支出額は194億900万円で前年比35.6%増となる見込み。出荷容量は245.8PB(ペタバイト)で同70.2%増と見込んでいる。これは国内ディスクストレージシステムの支出額の8.3%、出荷容量の12.4%に相当し、今後、2017年には支出額が524億7,800万円に達すると予測している。

今回、2013年に国内クラウド向けストレージが高成長しているのは、パブリッククラウド、プライベートクラウドともストレージインフラに対する投資が本格化してきたことや、同年は従来型インフラ向けストレージに比べて、ストレージ仮想化、マルチテナント機能、フラッシュストレージ、スケールアウトストレージなどのストレージ新技術の採用が重視されていることなどが特徴。とくにパブリッククラウドを展開するサービスプロバイダーでは、インフラのコスト削減や利用率向上、提供サービスの差別化や競争力向上のためにストレージの新技術を導入する傾向が強くなっている。

さらにIDCでは、国内クラウド向けストレージの2012年から2017年における年間平均成長率を支出額で29.7%、出荷容量で77.5%と予測。2017年には、国内ディスクストレージシステム市場におけるクラウド向けストレージが占める割合は、支出額で21.3%、出荷容量で32.8%に達すると予測している。