所在不明のバッテリーが自宅のどこかにある、モバイルバッテリーで異常や危険を経験したのにその後もバッテリーを使い続けている、使用済みモバイルバッテリーを通常の家庭ごみとして処分した――。モバイルバッテリーの普及が進む一方で、ユーザーの安全性への理解不足が明らかになった。

保険会社のMysuranceが、全国の賃貸住宅に住む20～59歳の男女1,000人を対象に「モバイルバッテリーの安全な利用と損害賠償リスクに関する意識調査」を実施した。

調査によると、モバイルバッテリーを所有している人は全体の約6割に達した一方、「自宅のどこかに使っていないモバイルバッテリーを放置している可能性がある」と答えた人も一定数存在した。モバイルバッテリーは、容量がなくなった状態で長期間放置すると劣化が進み、発熱や発火のリスクが高まるため、所在不明のものがあるのはリスクとなる。

さらに「異常に熱くなった」「膨張した」「焦げたようなにおいがした」といったトラブルを経験した人は3割近くに上り、実際に「煙が出た」「発火した」といった重大な火災事故につながる経験をした人も6.3％いた。それにもかかわらず、異常を感じた後も使用を続けている人が39.3％もおり、危険認識が必ずしも行動変容につながっていないことが分かった。

廃棄方法の認知にも課題がある。使用済みモバイルバッテリーを通常の家庭ごみとして処分した経験がある人は18.3％いたほか、処分したいが方法が分からず自宅保管している人も18.7％いた。いずれも発火などの危険につながりかねない。